ZEH・長期優良住宅・東京ゼロエミの高性能住宅
太陽光標準搭載・耐震等級3×制振装置
5/18~ モデルハウス公開/見学予約受付中/資料請求受付中
■敷地面積110m2超・3~4LDK対応プラン
■小屋裏収納・LATOなど、空間を活かす個性的なプラン
■IoT対応のスマートレジデンス。Panasonic社製のAiSEG2搭載
■太陽光パネル×ZEH※×長期優良住宅×東京ゼロエミ(※ZEHは一部採用)
■高耐震+制震性を備えた6面体構造の「ハイブリッドキューブ工法」
ハイブリッドキューブ工法
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環境とエコに貢献できる太陽光パネルを全棟標準装備。光熱費の節約や非常時の電源確保など、快適と安心な生活をバックアップします。
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シンクの下に収納するビルトイン食器洗浄乾燥機。キッチンをすっきりさせることができるうえに、家事の時短になり便利。節水タイプなので経済的。運転音が気にならない低騒音設計です。
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断熱サッシや天井等の「高断熱」化、LED照明などの高効率設備による「省エネ」、太陽光発電システムによる「創エネ」。これらにより、住宅の一次エネルギー消費量を削減することを目指した次世代の快適住宅です。
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エコワンはガスと電気を組み合わせたハイブリッド給湯・暖房システム。ガスと電気で効率よく給湯するので光熱費を大幅に抑え、毎日のランニングコストも安心。
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間取り図
設備仕様
システムキー
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TES温水式床暖房
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ビルトイン食器洗い乾燥機
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特徴ピックアップ
イベント情報
(事前に必ず予約してください)
【イベント情報】
GW来場キャンペーン:ご予約の上で、ご来場頂いたお客様限定で特典プレゼント。
(特典の進呈条件)
・対象者:5/31までにご予約の上、ご来場された方が対象です。
※詳細は、営業スタッフまでお問い合わせください。
物件詳細情報
物件名
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グローイングスクエア田無ブライトコート 第1期3次/予告広告 | ||
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価格
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未定 |
間取り
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3LDK※プランによって4LDKに変更可 |
販売戸数
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未定 |
総戸数
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11戸 |
土地面積
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110.02m2~113.07m2(33.28坪~34.20坪) |
建物面積
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87.76m2~90.25m2(26.54坪~27.30坪) |
私道負担・道路
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道路幅:3.6m、アスファルト舗装、北側:3.6m(公道)・開発道路4.5m(公道) |
完成時期(築年月)
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2024年2月 |
住所 |
東京都西東京市向台町4-14他 [ ■周辺環境 ] |
交通 |
西武新宿線「田無」歩12分
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関連リンク |
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不動産会社ガイド |
会社やブランドを徹底研究していますので、是非ご覧ください。 |
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お問い合せ先 |
インフォメーションデスク TEL:0120-241-039 【通話料無料】 「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください |
営業時間:午前10時~午後6時(水・木曜日定休) |
73382865
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- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
- 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
- ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。