設備仕様
|
浴室乾燥
◆Bathroom ventilation dryer◆ ◇浴室換気乾燥機◇ 今や当然の設備となった浴室換気乾燥機。冬場の洗濯物に、入浴前の暖房にと使い道はたくさん！細かな調整も可能。24時間の換気も可能です。
|
浄水器
◆Shower head / With water purifier◆ ◇浄水器付シャワーヘッド◇ 原水・シャワー・浄水の切り替えができる浄水器内蔵、伸ばして使える便利なシャワーヘッド。キッチンを清潔に保つと同時に、安心のできる飲み水を提供してくれます。
|
シャワートイレ
◆Restroom◆ 白で統一された清潔感のあるトイレです。温水洗浄便座で身体も清潔に。トイレ内の小物がすべて入る容量の収納もつけてあります。
|
||
|
◆食器洗乾燥機◆【Dishwasher kitchen】
「ビルトインタイプ食器洗乾燥機」通常の手洗いでは使用出来ないほど高温のお湯や高圧水流を使うことにより汚れを効果的に落とすことができる。殺菌効果が非常に高く哺乳瓶などを使う家庭で需要が高く大変便利。
|
◆TVインターフォン◆【Video Doorphone】
呼び出しボタンを押した時点でモニターに来訪者の映像が映し出され、会話を交わす前に来訪者を確認でき防犯に役に立つ設備機能です。
|
◆床下収納◆【Under-floor storage】
キッチンの足下には、スペースを有効活用できる床下収納を設置。保存食品などを収納することができるので、調理スペースをすっきりとさせます
|
||
問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-130510
構造の特徴
|
◆駐車場◆【Parking space】
広々とした駐車スペースは、お車はもちろん、ご家族様皆様の自転車も無理なくおけるつくりになってます。
|
◆24時間換気システム◆
「シックハウス症候群」対策のために、機械換気設備の設置し、室内の化学物質の濃度を低減させることが義務付けられています。また、気密性の優れる現在の住宅では、換気が充分に行われないと湿気による結露が生じやすくなり、住まいの老朽化を早めてしまうことも。必要な空間に、目的に合った換気設備を設置することはとても重要なことなのです。
|
べた基礎構造
【Ferroconcrete basis】
◆ベタ基礎工法◆べた基礎は地面全体を基礎で覆うため、建物の加重を分散して地面に伝えることができ、不動沈下に対する耐久性や耐震性を向上することができます。又、床下全面がコンクリートになるので防湿対策にもなります。 |
||
|
耐震構造
◆Earthquake resistance◆ ◇耐震等級3◇ 住宅性能評価（書）における耐震等級において最高等級を取得しています。地震が誰にも何処にいても避けられないものであるからこそ、しっかりと備えた住宅を常に提供します。
|
||||
問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-130510
物件担当◆石田圭祐◆
74197636
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
- ※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
- ※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
- ※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
- ※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
- ※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
- ※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
- ※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
- ※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
- ※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
- ※新着：物件情報が「SUUMO」に掲載された日から１週間表示されます。
- ※価格更新：物件価格が変更された日から１週間表示されます。
- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
