設備仕様
|
高効率・熱交換換気システム LIXIL「エコエア」
分譲住宅にも第1種換気の高効率・全熱交換型換気システム（24時間換気）を導入した高性能。1年中きれいな空気を循環させる計画換気で快適で健康な暮らしをお届けします。
|
ハイブリッド給湯システム「エコワン」
エコワンは、ガスと電気で効率よくお湯をつくる給湯システム。高い省エネ性を実現し、従来のガス給湯器と比べても給湯・暖房の年間ランニングコストを大幅に削減することができます。環境にやさしい省エネで家計もやさしく。
|
高性能ペアガラス「low-e」
アルゴンガス入のペアガラス「low-e」を採用。太陽の日射熱を50％以上カットして、夏は涼しく冬は暖房熱を外へ逃しません。冷暖房効率をアップして、節電にも貢献。紫外線も大幅にカットするので、家具などの退色も抑えます。
|
||
|
樹脂複合サッシ「FG-H」
熱伝導率の低い樹脂複合サッシにサーモスのデザイン性・機能性をそのままに防火仕様となったFG-Hを採用。従来品と比べ、ガラス面積が15％向上したことで、スッキリと美しい見た目になると共に断熱性が最大20％向上しました。
|
圧倒的な高気密・高断熱性能
高気密・高断熱性で全館冷暖房を実現。夏涼しく冬暖かい、しかも年間の光熱費を大幅に削減できます。この数値を他社と比較してみてください→■UA値（断熱性能）・・・０．４６ ■C値（気密性能）・・・０．３
|
太陽光発電システム
太陽光パネル搭載の省エネ住宅で光熱費を大幅に削減し、余った電気は売却も可能！加えて屋根への直射日光を遮熱し室内温度を快適に保てます。
|
||
問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-391501
構造の特徴
|
全棟「地盤改良」を実施
地盤の強い弱いに関わらず、セイズでは全棟「地盤改良工事」を行い、強い地盤の上に住宅を建築できるよう努めています。合わせて、地盤に対して「20年保証書」を発行しており、万が一の有事の際でも安心です。
|
SW工法（高気密・高断熱）
【制振スーパーウォール】東日本大震災においても全壊ゼロの実績SW工法に、制震性をプラスした「制震スーパーウォール」を採用！制振に使われる制震テープは、高層ビルの制振装置に用いられる粘弾性体を住宅用に加工したテープで、防災科学技術研究所、東京大学、清水建設の共同研究により開発されました。
|
SW工法（制震スーパーウォール）
【SW工法】東日本大震災においても全壊ゼロの実績SW工法に、制震性をプラスした「制震スーパーウォール」を採用！またセイズは全棟「壁量計算」を実施し建築基準法以上の強度を実現しています。
|
||
|
安心を保証する「高性能証明書」
当社では、安心してご入居いただけるよう、一棟一棟、気密測定を実施した際の「気密測定結果報告」、断熱材内部の劣化に対する「35年間保証書」、高い品質管理の証明である「出荷証明書」など、証明書をお渡ししています。
|
シックハウスを防ぐ免疫住宅
クロスや接着剤などにFFC加工を行うことで、シックハウスの原因となる化学物質を無毒化し、更にマイナスイオンを発生させることで、カビの発生も抑制。「zero-e」は、ご家族の健康を考えた空気環境を実現する「免疫住宅」です。
|
日本住宅保証検査機構（JIO）
日本住宅保証検査機構（JIO）の定める設計基準を専門の検査員による「基礎配筋検査」「躯体検査」の計2回の現場調査に合格した「10年保証住宅」！
|
||
問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-391501
74710961
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
- ※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
- ※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
- ※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
- ※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
- ※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
- ※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
- ※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
- ※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
- ※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
- ※新着：物件情報が「SUUMO」に掲載された日から１週間表示されます。
- ※価格更新：物件価格が変更された日から１週間表示されます。
- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
