設備仕様
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給湯リモコン（浴室）
【給湯リモコン（浴室）】イチオシ通話機能はお子様の「お風呂出るよー！！」を逃さず、パパもバスタオル片手にお手伝いに走れます。スイッチ1つでお湯をはったり、保温や追い焚きができるお風呂のリモコン付き！浴室乾燥や冷房暖房機能も付いているので、快適なバスタイムを過ごせます♪
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TVモニター付きインターホン
【TVモニター付きインターホン】防犯対策の一つTVモニター付インターホン。事前に訪問者がモニターで確認できるので安心！モニター越しに訪問者と会話もできちゃいます。録画機能もついているので、留守時に訪問した来訪者がわかるのも便利◎
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給湯リモコン（リビング）
【給湯リモコン（リビング）】リビングにあるので、お料理をしながらでも「ピッ」と一押しで、湯張りや追い焚き機能が使える！時間が経ってお湯が冷めてしまった時も、追い焚き機能を使用することでいつでも温かいお風呂に入ることができちゃいます。
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ワンプッシュシャワーヘッド
【ワンプッシュシャワーヘッド】シャワーヘッドのボタンをワンタッチ！シャワーのオンオフを切り替えられます♪また、スライドバーで高さ調整可能♪お子様でも一人でシャワーを浴びられます！
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浴室暖房冷房換気乾燥機
【浴室暖房冷房換気乾燥機】室内干しができるので、雨の日や花粉シーズンなどのお洗濯も安心。入浴後に換気機能を使うことで、カビの発生も抑制できちゃいます。脱衣所に部屋干しセットを取り付ければ4帖以上のランドリールームに大変身！冬は浴室の扉を開けて脱衣所ごと暖めてから、夏は涼しくしてから入浴することができるので快適なバスタイムで一日の疲れを癒やしてください。
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ウォークインクローゼット
【WIC】衣類をまとめて収納できます。洋服だけでなくバッグや帽子、アクセサリーなども収納できるのでお出かけの準備がしやすい♪一か所にしまえるのは楽ですね。
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問合せ先：
TEL：053-461-7500
構造の特徴
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住宅性能評価
住宅性能表示制度とは、国土交通省が指定した第三者機関が、定められた指標に基づいて住宅の安心・安全の度合いを客観的に評価する制度です。専門知識のない方にも建物の性能がわかる。いわば「住宅の鑑定書」のようなもの。一建設の住まいは、この住宅性能評価書必須の4分野5項目において最高等級を取得しています。
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剛床工法
1階と2階の床に「剛床工法」を選びました。これは構造用面材を土台と梁に直接留めつける工法で、床をひとつの面として家全体を一体化することで、横からの力にも非常に強い構造となります。家屋のねじれを防止し、耐震性に優れた効果を発揮します。
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床支持材
建物の床を支える「床束」と呼ばれる支持材に、サビやシロアリを寄せ付けない鋼製の床束を採用。従来品に比べ信頼性が高く、安心の強度で頑丈な構造を支えます。長期間の使用でも痩せず、腐らず、メンテナンス性にも優れた素材です。
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ベタ基礎工法
「鉄筋入りコンクリートベタ基礎」を標準採用。ベタ基礎は地面全体を基礎で覆うため、建物の加重を分散して地面に伝えることができ、不動沈下に対する耐久性や耐震性を向上することができます。又、床下全面がコンクリートになるので防湿対策にもなります。
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地盤調査
新築の住宅において、基礎着工前に地盤調査会社による地盤調査を行っています。調査結果を元に、必要に応じた、地盤補強等を実施し、不同沈下しない様対策をとっております。万が一不同沈下による損害があった場合も、第三者等で保全できる体制をとっております。
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無料診断（5年後～35年後）・長期保証
購入後も安心して住んでいただくために、独自の手厚い保証制度を提供しています。アフターサービス基準書に定める長期保証（10年保証）期間経過後、5年ごとの期間を定め、部位によっては、引渡日から最長35年間の延長保証が適用されるシステムを採用しています。
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問合せ先：
TEL：053-461-7500
B01378-001560
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
