設備仕様
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省エネ性能ラベルを取得
第三者機関からの評価を受け、省エネ性能ラベルを取得。ZEH水準を満たす高気密高断熱住宅は、夏は涼しく、冬は暖かく快適に過ごすことができます。
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TOTO ユニットバス
浴室はTOTOのユニットバスを採用。床材は少し柔らかい感触の「ほっカラリ床」だから、小さいお子様の入浴も安心♪
浴室暖房乾燥機も標準装備に付、花粉の季節等も安心してお洗濯ができます。 |
人造大理石一体型シンクを採用した
カウンタートップとシンクは人工大理石一体型で清掃がしやすいキッチン。また引き出しタイプの収納はたっぷりストック、すっきり綺麗に収納できます。また、掃除のしやすいガラストップ・三口センサー付きコンロ、家事をサポートする食器洗い洗浄機が標準採用です。
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自動調理機能付きガスコンロを採用
温度設定やタイマー機能など、様々な利用方法ができる3つ口ガスコンロが標準仕様。
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収納量に富んだ玄関収納
姿見付きの下駄箱には、最大50足まで収納できます。また玄関付近に併設されているシューズクロークには、ゴルフバックやベビーカーなど場所をとるものもスッキリ収納できます。
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TOTOの洗面化粧台
幅広で高性能の洗面化粧台を採用。
水栓も壁から出ているから、お掃除もラクラク♪ 洗面室には可動棚も設置されている為、タオルや肌着類等に加え、洗剤や洗濯ネット等もスッキリ収納できます |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-045115
構造の特徴
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長期優良住宅の認定基準を超える高い基本性能
長期優良住宅とは、長期にわたって住み続ける事ができる住宅を建てることで、より豊かな暮らしを実現するために、２００９年に施行された「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」にもとづき認定された住宅です。パワーホームは長期優良住宅の認定基準を超える基本性能を備えております。
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大きな安心を支える耐震強度1.5倍「木の剛邸」
土台と柱、柱と梁などの接合部分に数種類の専用接合金物を使用。構造用集成材と組み合わせることにより、建物の安定した強度を高精度で実現します。将来的に金具の緩む心配がなく、構造材との接合に使用される「ドリフトピン」とともにJIS（日本工業規格）の認定を受けています。
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高断熱性能が可能にする「一年中快適な暮らし」
日本の住宅の省エネルギー性を高めるために定められた「省エネルギー基準」をクリアしています。「パワーホーム」は、アルミ樹脂複合サッシと遮熱高断熱Low-E複層ガラスで外気をシャットアウト。さらに、高性能グラスウールとポリスチレンフォーム床下断熱材を壁と床下にそれぞれ採用。快適なだけでなく冷暖房費の節約にも効果大です。
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安心の長期アフターフォロー
新築購入後、最長60年の定期点検システムや地盤保証20年等の住宅保証制度に加えて、浜松支店開設40周年以上の実績で、一生涯のサポートをお約束します。
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ナイスってどんな会社？
ナイス株式会社は、神奈川県横浜市に1950年設立された、建材商社です。国内外の拠点を駆使し、安定的に、上質な商品をリーズナブルなお値段で入手できる為、新築住宅についても質の良い商品をお求めやすい価格でご提供しています。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-045115
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
