設備仕様
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省エネ性能ラベル（A号地）
「省エネ性能ラベル」で分かること
(1) 消費エネルギーが低いほど星の数が増える (2) 断熱性能が高いほど家のマークが増える (3) 光熱費の目安が確認できる 販売住戸が複数の場合、本ラベルは特定の住戸の性能を示すものであり全ての住戸の性能を示すものではありません。 |
安全合わせ複層ガラス／YKKAP ※1階
YKKAPの防犯ガラスは、防犯性能の高い建物部品として官民合同会議に認定され、破れても飛散しにくいため、災害時にも安心。また、紫外線をカットする樹脂中間膜が入っています。
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キッチン／タカラスタンダード OFELIA（オフェリア）
鉄の強さとガラスの美しさをあわせ持つ高品位ホーローが各所に使われています。扉には硬くて丈夫な「高圧メラミン面材」を採用。
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浴室／TOTO サザナ
乾きやすく・カビにくくお手入れがラクな床に断熱材で包み込んだ魔法びん浴槽。浴室換気暖房乾燥機付きと使いやすさを追求したバスルーム。
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洗面／タカラスタンダード エリシオ
洗練されたフォルムのボウル一体型カウンターや3面鏡など先進の機能とデザイン性を追求。◇高圧メラミン扉使用。
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抗ウイルスフローリング／朝日ウッドテック
安全性で十分な実績がある無機系の抗ウイルス剤を配合した新塗装を施すことで、フローリングに落ちてきたウイルス等を無害化し、その数を減らしたり増殖を抑制してくれます。
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問合せ先：
TEL：053-474-6252
構造の特徴
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液状化対策と保証
＜当社の魅力＞液状化は建物に大きな被害をもたらす危険があるため、当社では地盤調査を行い必要に応じて対策を施します。建物が被害を受けた場合には、液状化保証に基づき修繕を実施します。
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地震対策ミライエ 制震／住友ゴム工業
制震ダンパーミライエ地震時の揺れを吸収して建物の損傷を軽減し、修繕費用を抑えます。震度7の揺れ幅を最大95％低減できるため、繰り返しの地震でも避難できる時間が増えるという利点もあります。
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外壁 光触媒の壁光セラ／KMEW
光触媒のチカラで汚れを分解し、洗い流す。キレイが長く続く外壁『光セラ』
◇セラミックコートが色あせ・日焼けを抑える ◇光触媒パワーで有害物質を無害化するので環境にもやさしい |
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基礎／一体型コンクリート基礎
継ぎ目のない頑丈な一体ベタ基礎。基礎全体で建物の重さを支えるため、地震や台風などの衝撃を効果的に地盤へ逃がすことができます。また、シロアリを防いだり、地面からの水蒸気を防いだりする効果もあります。
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断熱シート／タイベック シルバー
トータルバランスに優れた通気層構法における外装下地材。夏涼しく冬暖かいという遮熱性能と、躯体の劣化や腐敗を防ぐ透湿・防水機能に優れているだけでなく、これらの性能が長続きする強靭な建材です。
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剛床構造／一般の在来工法に比べて約3倍の剛性
28mm厚の構造用合板を梁に直接張る事で、地震や強風などの横からの強い外力による建物全体のゆがみやねじれを面構造がしっかり抑えるため、一般の在来工法に比べて約3倍の剛性があります。
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問合せ先：
TEL：053-474-6252
72153180
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
