設備仕様
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省エネ性能ラベル
販売住戸が複数の場合、本ラベルは特定の住戸の性能を示すものであり全ての住戸の性能を示すものではありません。
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スマートキー
鍵をカバンに入れたままでもワンタッチで施錠・開錠ができるスマートな玄関ドアを採用。また、タグキーも付属されているのでスタイルに合わせてご利用頂けます。鍵を出さずにボタン一つで開閉できるので、荷物をたくさん持っていても、鍵を開閉しやすくとても便利です。
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ガス温水式床暖房
床暖房をLDKの3箇所に設置しています。風を起こさないため、埃を巻き上げにくく、快適でクリーン。また、ガス温水式を採用、電気ヒーター式と比較してもランニングコストがお得です。また、体はまんべんなく温め、室温以上に暖かさを実感できる床暖房は、火を使わないので水蒸気の発生がなく、結露防止、カビやダニの発生も抑制します。
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ガス式浴室暖房乾燥機
浴室暖房乾燥機は浴室と脱衣所の温度差を解消するだけでなく、浴室の湿気を除去、お掃除もラクラク。もちろん、洗濯物を素早く乾かすので、細菌の繁殖や花粉の付着を抑制します。また、ガス式なので、電気式と比較しても、暖房や乾燥が短時間、ランニングコストも軽減します。
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耐震工法【STROOG（HSS金物工法）】
金物工法は、従来の木造軸組建築で使用される継手や仕口といった木加工の接合部を金物に置き換えた工法です。さらに、ＳＴＲＯＯＧ製のＨＳＳ金物工法は、一般的な金物工法と比較して、断面欠損を小さくして強度を高められることができ、安定した強度を実現します。従来の継手や仕口の接合部と比較しても、耐力が高く、最大耐力は約1.5倍です。
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制震工法【Mamory】
地震時の振動エネルギーを高減衰ゴムの性能を利用し、瞬時に新エネルギーに変換する住友ゴムのMamory（マモリー）は地震の揺れを吸収・放熱します。さらに繰り返し発生する地震にも効果を発揮。大切なお住まいと、ご家族の生活を守る制震システムです。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-070468
構造の特徴
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外断熱工法＜旭化成建材 ネオマフォーム＞
「外断熱工法」では、構造体の外側に断熱材を施工するため、隙間なく断熱することができます。そのため、室内外の温度差により、壁の中で結露が発生する心配もありません。断熱材は世界最高レベルの断熱性能を持つ＜ネオマフォーム＞を採用し、快適で健康的な暮らしを生み出します。また、構造体は断熱材の内側にあり、快適な環境に位置し、丈夫で長持ち。
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高性能樹脂窓＜YKK AP/APW330＞
窓の断熱性を高めることは、快適で暮らすための重要なポイントです。サーラ住宅では高い断熱性を持つ「樹脂窓」＜YKKAP APW330＞を採用しています。樹脂窓は世界的にはスタンダード、欧米の普及率は60％以上、韓国も80％です。現在、日本ではアルミ樹脂複合窓が主流で、樹脂窓は20％程度の普及率ですが、近い将来、スタンダードな窓になります。もちろん、樹脂窓は省エネでエコな生活にも貢献します。
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長期優良住宅
「長期優良住宅」は、2009年に施行された国が定める認定制度です。丈夫な家を建て、長く大切に住む。スクラップ＆ビルド型からストック型社会への転換を意図しています。つまり、長期優良住宅は環境負荷の低減等につながり、地球環境にもやさしい建物です。また、断熱性や耐震性についても、高い基準をクリアする必要があります。そして、住宅ローン控除等の税制面でも政策的支援も受けることができます。
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50年保証＋50年点検
末永く安心して暮らしていただくために、サーラ住宅では、業界屈指の50年保証と50年点検のアフターサービスを実施しています。サーラの分譲住宅は「長期優良住宅」の認定を受けた丈夫で長持ちする建物です。さらに、その安心で快適な家を守る「外断熱工法」や「樹脂窓」を採用することで、サーラ住宅だからこそ実現できる長期保証システムを実現し、定期点検やメンテナンスもきめ細かく行っています。
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耐震等級３
「耐震等級３」は消防署や警察署など災害時の拠点となる建物に求められる耐震等級であり、国が定める「最高等級」です。サーラの建売住等級３」を取得しています。
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24時間緊急ダイヤル
サーラ住宅では24時間緊急ダイヤルを配置。緊急時の受付窓口があることで安心してお住まいいただけます。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-070468
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
