設備仕様
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キッチン
パナソニックのシステムキッチン。
IHクッキングヒーター、食器洗浄乾燥機搭載。 天板やシンクは人造大理石仕様となっていて、見た目の高級感を感じていただける仕様です。 |
カップボード
パナソニックのカップボード。
キッチンとインテリア性を統一。 家電収納タイプで使い勝手を重視しました。 |
バスルーム
パナソニックのバスルーム。
天井に埋め込みタイプのスッキリとしたLED照明。 人造大理石の浴槽や汚れを落としやすい床で、お手入れ性も重視。 |
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洗面
パナソニックの洗面。
継ぎ目や隙間がないので、お手入れもしやすいタイプ。 収納付きの３面鏡は、くもりにくいコーティングがされているので、お風呂上りも安心。 |
トイレ
パナソニックのトイレ。
水アカをはじいて汚れがつきにくいタイプ。 流すたびに泡と水流でしっかりお掃除します。 |
トイレ
パナソニックのトイレ。
少ない水流で排水できる節水タイプ。 |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：053-422-3603
構造の特徴
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強固なモノコック構造で地震の揺れに耐え抜きます
大型パネル構造は、外壁や床、屋根などのパネルを一体化させた、「強固なブロック体」です。構造体全体で荷重をしっかり受け止める、いわゆる「モノコック構造」となっていることがポイント。モノコック構造は、新幹線や航空機でも用いられています。地震や台風などの外力を、面全体で受け止め、建物全体にバランスよく分散し、優れた耐震性を発揮します。あらゆる災害の揺れから大切な家族と家を守ります。
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阪神淡路大震災の4.3倍にも耐える家
地震への強さと備えを大切にした家として、万一の災害にも強い構造です。大型パネル構造の実大住宅で、過酷な振動実験を実施。72回も繰り返した振動実験にも、阪神・淡路大震災の4.3倍のエネルギー量という地震波を与えた実験にも耐えきり、建物の倒壊はなし。建物の外壁に用いたキラテックタイルにはがれや脱落等の大きな損傷は見られませんでした。大地震と繰り返す地震への強さを実証しました。
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キラテックタイル外装材（光触媒磁器タイル）
高温で焼き上げたタイルは、一般的な外壁の塗装や目地部シーリング材の劣化要因となる紫外線による影響をほとんど受けず、色褪せやひび割れにも強さを持ち合わせています。
さらに、汚れにくく、汚れても雨で洗い流すセルフクリーニング効果を持つ光触媒技術を生かしたタイル外壁「キラテック」は美しさをキープします。このセルフクリーニング効果により、お手入れの手間や塗り替え、補修などのメンテナンスも軽減します。 |
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調湿機能に優れた室内壁 標準搭載
業界初。「稚内珪藻土」による調湿機能に優れた壁を採用しています。パナソニックホームズでは調湿建材として、北海道稚内産の吸放湿性能が一般の珪藻土の約3倍、木炭の約8倍にも達するこだわりの珪藻土を使用しています。夏場の暑く湿気が多い場合は湿気を吸収し、冬場の寒く乾燥している場合は放出するという効果があります。結露対策としても効果的ですので一年中を通して お家で過ごす時間が快適になります。
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お客さま相談 24時間365日受付サービス
水漏れやトイレのつまり、設備の故障など、夜間や休日を問わず、24時間365日年中無休で「住まいの緊急トラブル」に関する相談を受け付け。困った時も、パナソニックホームズなら安心です。
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優良ストック住宅推進協議会(スムストック）
既存の優良ストック住宅流通の活性化と適切な市場形成をめざし、住宅メーカー10社で運営。安全で安心できる居住環境の提供をめざします。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
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- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
