設備仕様
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TVモニター付きインターホン
手放し通話ができ、送話表示灯で送話・受話状態が確認できます。 映像と音声で玄関先の様子をチェックできるモニター機能や、夜間の訪問者の顔も確認できるLEDライトを装備しています。
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給湯設備
フルオートのバス給湯器です。予約を押すだけでお湯を自動で張ってくれます。 湯温の調整もこの給湯器から出来るので楽チンですね♪
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給湯設備
お風呂の中でも調節ができます♪
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空調設備
浴室乾燥機付きのバスルームの為、雨の日のお洗濯も安心ですね♪
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ガスコンロ
３口コンロはフラット仕様♪傷が付きにくく、お手入れ簡単☆ 消し忘れ、焦げ付きに安心な自動消火機能付き♪
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宅配BOX
留守でも安心♪便利な宅配BOX！
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問合せ先：
TEL：054-265-3254
構造の特徴
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地盤調査 地盤改良
外部機関に委託して地盤を一棟ごとに調査。建物の形状と建てる位置が決まってから調査を依頼し、複数のポイントで地下10mまでの地盤の固さを測定します。同じ土地でも、位置によって地盤の固さが異なる場合があるからです。家を建てる地盤が弱い時には、補強の杭を打ち込むなどの地盤改良が行われます。
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100%ベタ基礎への、こだわり。
より丈夫な基礎（土台を支えるコンクリートの部分）を築くために、家と同じ床面積を持つ基礎コンクリートによって建物の荷重を地盤に伝える「ベタ基礎」工法を採用しています。「ベタ基礎」は、建物の下一面にコンクリートを打つ工法。昔ながらの土台に沿ってコンクリートを打つ「布基礎」よりもコストがかかりますが、当社はあえて「ベタ基礎」にこだわっています。
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地震の揺れを抑え、耐震性能を維持。
木造住宅の弱点は、ある程度の耐震構造を持っていても中規模地震の揺れを繰り返し受けるとその耐震性能を弱めてしまうことにあります。住宅の持っている、もともとの耐震性能を維持していくために重要な役割を果たすのが制震装置です。共同開発の制震装置SAFE365は、粘弾性素材を活用したもの。この素材は最大震度6強クラスとなる120秒間続く地震を約200回受けても制震性能は衰えないと実証実験で分かっています。
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断熱材施工
グラスウール断熱材はキレイに貼れないと断熱効果が落ちます。時には、結露で家にダメージを与えてしまう可能性もあります。そこで、当社では社員や職人さんにガラス繊維協会の実践するマイスター認定の取得を奨励しています。同時に、断熱材自体の貼りやすさの研究も行い、キレイに貼りやすい断熱材の開発と貼り方の施工技術を構築し、実践しています。
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耐震 ＋ 制震の家、QUIE（クワイエ）。
当社の2階建分譲住宅は、建築基準法で定められた壁量の1.5倍に達する十分な性能を誇っています。さらにその耐久性を上げるために、共同開発による制震装置を完成。その制震装置を搭載することで、制震住宅のコストを下げることにも成功しています。地震の揺れに耐える「耐震性能」と、揺れを抑えて住宅へのダメージを軽減する「制震性能」を兼ね備えた建売住宅ブランド「QUIE」 。ふたつの備えで、お客様の家を守ります。
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問合せ先：
TEL：054-265-3254
74801358
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
