設備仕様
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TVモニター付インターホン
手放し通話ができ、送話表示灯で送話・受話状態が確認できます。映像と音声で玄関先の様子をチェックできるモニター機能や、夜間の訪問者の顔も確認できるLEDライトを装備しています。
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カードを近づけるだけのKey
カードやシールをハンドルに近づけるだけで施錠・開錠が出来ます。複製やピッキングがされにくい為、防犯性が高いです。また両手がふさがっている場合や、細かい作業が難しい子どもや高齢者でも簡単に解錠できます。（ＹＫＫ製品の表示となります。）
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浴室乾燥機
カビの発生や臭いを抑制する浴室乾燥機。バスルームを素早く暖めエコに乾燥します。雨や花粉も気にせずに洗濯物を干せます。暖房・涼風・換気など快適な機能を備えました。
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宅配ボックス
玄関には便利な宅配ボックス設置！不在時にも荷物が受けとれるので安心便利です。
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お手入れ簡単シンク
独自の設計と段差のコンビネーションで汚れやゴミをスムーズに洗い流せます♪
シルクエンボスは熱や汚れに強く、お手入れも簡単！ |
電気自動車用の屋外コンセント
自宅で簡単に電気自動車の充電が可能！時代に合った便利なアイテムです。通電するための工事は別途必要となりますが、簡単な工事のため必要な時に行えば、スムーズに電気自動車に乗る生活に移行することができます。
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問合せ先：
TEL：054-624-1919
構造の特徴
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フローリング（EBコーティング）
全室ワックスいらずのフローリングです。UVやハード系コーティングと同じ特徴があり、水やワックスを弾きます。酸やアンモニアにも強いので、頑固な汚れも拭き取りやすくお掃除が簡単です。
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制震装置(SAFE365)
地震の揺れに耐える「耐震性能」と、揺れを抑えて住宅へのダメージを軽減する「制震性能」を兼ね備えた造り。最大震度6強クラスとなる120秒間続く地震を約200回受けても制震性能は衰えないと実証実験で分かっています。安心して住み続けらます。
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地盤調査
外部機関に委託して地盤を一棟ごとに調査。建物の形状と建てる位置が決まってから調査を依頼し、複数のポイントで地下10mまでの地盤の固さを測定します。同じ土地でも、位置によって地盤の固さが異なる場合があるからです。
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地盤改良
家を建てる地盤が弱い時には、補強の杭を打ち込むなどの地盤改良を行います。「怪しきところは補強の杭を打つ」を自社基準に、地盤改良工事を施し、地盤に対する安全性を高めています。
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制震金物
構造部材の接合部強化の為、必要部品に性能認定金物を使用し、耐震性を高める工夫をしています。
地震等により強い引抜きの力がかかる柱は、基礎に埋め込んだホールダウンアンカーを使用して基礎と軸組とを緊結しています。 |
第三者機関による検査
当社戸建住宅は【フラット35】Sに対応しております。
社内検査のほかに第三者機関による【フラット35】Sの中間検査を実施する事により、図面どおりに施工されているか再確認が行なわれます |
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問合せ先：
TEL：054-624-1919
3006694
74512265
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
