設備仕様
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【省エネ性能ラベル】
エネルギー消費性能：星3
断熱性能：5段階/7段階中 目安光熱費：約19.6～20.1万円/年 |
【換気乾燥暖房機】
【換気乾燥暖房機】
換気・乾燥・暖房機能を備えた浴室。シチュエーションに応じて機能を使い分け、いつでも快適な空間を保ちます。 |
【洗面化粧台/パナソニック シーライン】
【洗面化粧台/パナソニック シーライン】
繋ぎ目のないボウル一体型カウンターのためお掃除が簡単。お子様の目線の高さに設置したミラーや、たっぷり仕舞える三面鏡収納など家族みんなにうれしい機能が満載です。 |
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【LIXILベーシアシャワートイレ】
【LIXILベーシアシャワートイレ】
たっぷり観のあるターボ洗浄を搭載。デザイン性、清掃性も向上したシャワートイレ一体型便器です。※リビング階以外のトイレは仕様が異なります。 |
【床暖房】
【床暖房】
寒い季節も素足で心地よく過ごせる床暖房を、LDに設置しました。床下から暖める床暖房は、埃を舞い上げづらく、乾燥しづらいというメリットも。 |
【アイホン(スマートフォン連動)】
【アイホン(スマートフォン連動)】
玄関に録画機能付きのテレビドアホンと室内にタッチパネル式モニターを設置。外出中でもスマホ来客対応ができ、鍵の閉め忘れにもスマホでロックできるので安心です。 |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-208069
構造の特徴
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【全棟に倒壊シミュレーションを実施】
ポラスでは、独自の倒壊シミュレーター「ウッド・イノベーターNEXT」を用いて一邸ごとにオーダーメイドの耐震検証を実施。過去に実際に起きた大地震のデータを元に、揺れ方や負荷を3Dで解析できます。
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【全棟に構造計算を実施】
法律では義務付けられていない木造2階建においても全棟で構造計算(許容応力度計算)を実施。耐震強度を確保しながらも、一棟一棟ごとに、優れた居住性・快適性・デザイン性を備えた間取設計を行なっています。
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【材料から自社にて製造】
ポラスの住宅の品質を支えているのが、最新鋭のプレカット工場です。日本最大級の工場において、正確に加工された構造材が使用され、地震などの外力の影響を受けやすい躯体接合部の強度を大幅に向上させています。
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【敷地調査・地盤改良】
ポラスでは、限られた土地資産を最大限に活用するため、一棟一棟で、地耐力、土質、地下水などの地盤状況を綿密に調査。その地盤に合わせた正確で最適な工法で必要に応じて地盤改良を施工しています。
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【地震に強い基礎づくり】
基礎工事は、住宅の耐震性の重要な鍵を握ります。ポラスは、建物全体の荷重を支えるとても重要な「基礎」についても一棟一棟綿密に強度計算。地震に強い基礎づくりを行い、永く安心できる住まいを実現します。
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【リビングの天井高は2.7m】
リビングの天井高はゆとりある2.7mで、伸びやかな空間を創出。高さ2.2mのハイサッシから、陽光を豊かに採り込み、明るく心地よい広がりをもたらします。(一部該当しない物件がございます。)
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-208069
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あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
- ※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
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- ※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
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- ※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
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- ※価格更新：物件価格が変更された日から１週間表示されます。
- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
