【トヨタホーム】BLP MINAMIKURIHASHI SMART VILLA第5期2次 新発表!/予告広告 【一戸建て】
販売スケジュール |
6月中旬より販売開始 スタイリングモデルハウス公開中! +++++++++++++++++ 【トヨタホーム】始発駅、徒歩8分! 公園・遊歩道・商業・鉄道の複合開発の中心に、トヨタホーム×東武鉄道が贈る、 先進の大規模ヴィラレジデンス全172区画、登場! 資料請求受付中! 予告広告/本広告を行い、取引を開始するまでは契約又は予約の申し込みに、一切応じられません。また、申込み順位の確保に関する措置も講じられません。予めご了承ください。 ※掲載の敷地面積等は第5期2次以降の販売住戸3戸に対応したものです。 ※全ての販売住戸を一括して販売するか、または数期に分けて販売するか未確定なため、本広告において販売戸数を明記いたします。 |
イベント情報 |
モデルハウス(事前に必ずお問い合わせください) 日程/公開中 時間/10:00~18:00 +++++++++++++++++++++++++++++ GOOD DESIGN AWARD 2023 産官学5者連携の街づくりが 2023年度グッドデザイン賞を受賞しました! +++++++++++++++++++++++++++++ |
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所在地 |
埼玉県久喜市南栗橋8-1番1号他(地番) | 交通 |
東武日光線「南栗橋」歩8分 |
販売戸数 |
未定 | 総戸数 |
172戸 |
価格 |
未定 | 最多価格帯 |
- |
私道負担・道路 |
道路幅:4m・17.5m、アスファルト舗装、※約4m・約6m・約8.5m・約11m(アスファルト舗装、一部カラースタンプ舗装、インターロッキング舗装) ※外周 約6m、約10m(歩行者専用道路)、約16~17.5m | 諸費用 |
- |
間取り |
4LDK~5LDK | 建物面積 |
102.31m2~104.14m2 |
土地面積 |
150.2m2 | 建ぺい率・容積率 |
建蔽率60%、容積率200% |
完成時期(築年月) |
2024年1月上旬 | 引渡可能時期 |
2024年7月下旬予定 |
土地の権利形態 |
所有権 | 構造・工法 |
軽量鉄骨造 (鉄骨ラーメン構造) |
施工 |
トヨタホーム東京株式会社 | リフォーム |
- |
用途地域 |
2種中高 | 地目 |
宅地 |
その他制限事項 |
日影制限有、豊田地区地区計画 | ||
その他概要・特記事項 |
設備:東京電力、東彩ガス、NTT東日本、公営水道、公共下水道(雨水・汚水分流方式)、ケーブルテレビ株式会社(CATV)、建築確認番号:第SJK-KX236003500号(2023年7月24日付)他、豊田地区地区計画 |
会社情報
会社概要 | <土地売主> |
||
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問い合わせ先 |
トヨタホーム東京株式会社 分譲統括部
TEL:0120-700-895
「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください |
情報提供日・更新日
情報提供日 | 2024年6月11日 | 次回更新日 | 情報提供より8日以内に更新 |
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取引条件有効期限 | 2024年9月30日 |
98170141
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 (1000円未満は切り上げ。)
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- ※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
- ※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
- 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
- ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。