設備仕様
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断熱性能6 太陽光発電つきZEH水準の家
目安光熱費 約13.3万円/年
※本ラベルは特定の住戸の性能を示すものであり全ての住戸の性能を示すものではありません。 |
浴室
足を伸ばして入れる1600mmの浴槽です。排水溝は浴槽排水を利用した強いうずが汚れを流すので掃除も簡単です。空気を含んだ大粒の水滴が心地よい最新シャワー。節水性能も兼ね備えたエコにも嬉しいシャワーです。（※色は実物と異なる場合があります）
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玄関ドア（DNディンプルキー・セキュリティサムターン）
上部ロックに2つ下部ロックに1つの鍵付デッドボルトを採用しており、こじ破りに対する抵抗力を高めています。
セキュリティサムターンはガラス破り対策に有効です。ボタンを押すだけでサムターンの取り外しが簡単にできます。外出時や就寝時に外しておけば、「サムターン回し」で開けられる心配がありません。 |
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録画できるドアホンつきインターホン
録画ができるドアホンがついており防犯対策に効果的です。呼出直後の自動録画のほか、呼出中や通話中、モニター中に録画ボタンを押して手動録画ができます。ズーム操作により1.5倍で表示。拡大位置は9種類より選べます。
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建具
無垢材のもつ質感を特殊技法で表現したナチュラル質感の床です。建具の基材には建築廃材を再利用して作られた「アースボード」を使用しています。合板よりも硬強い基材です。
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システムキッチン
コンロ、シンク、調理台が一列に並んだI型キッチン。吊棚がなくオープンな視界です。浄水器付きの浄水栓、IHクッキングヒーター、食器洗い乾燥機付きです。シンクはお手入れのしやすいスキットシンクです。（※色は実物と異なる場合があります）
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問合せ先：
TEL：0495-25-5454
構造の特徴
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基礎
フラット35仕様書に準ずるベタ基礎です。基礎高さは地盤より400mm、基礎幅は150mmです。布基礎に比べ地面に対し均等に荷重がかかり格段に丈夫な基礎です。束は鋼製束です。もしもの時に束の高さの調整が可能です。基礎の下にはビニールが敷き詰められており、湿気をシャットアウトしています。
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材木・工法
木造軸組工法を採用しております。
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床組み（剛床工法）
剛床工法とは、根太を設けず床下地合板の厚みを厚くして、直接梁材に留め付ける床組みです。根太工法に比べ地震や台風時に発生する水平力に対して強く、火打ち梁を省く事ができます。
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断熱性能
Kamiken ミラスタの家のすぐれた断熱性能は、高性能な硬質ウレタンフォームを使用した断熱パネル、高断熱サッシ・高性能ガラス・計画換気システムなどの構成によって生まれます。
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機密性能
計画換気、空気の流れにも影響を及ぼす気密性気密性の高い住宅は、窓や壁の隙間から外気が侵入しにくく、空気の流れにムラが起こりにくいため、計画的な換気が行えます。これにより、住宅の隅々にゆるやかな空気が流れるため、空気のよどみが少なくなり、カビ・ダニの繁殖を抑えることが期待できます。
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熱交換換気システム「エコエア90」
熱交換率90％。快適と省エネを両立しながら一年中クリーンな空気を保ちます。
抗菌・抗ウィルスフィルターで屋外の空気を正常化。 高効率の熱交換と湿度交換で、冬も夏も快適性アップします。 |
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問合せ先：
TEL：0495-25-5454
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- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
