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情報の見方

ミサワホーム・メグリエシティ建売分譲 (物件概要)

  • 未入居
  • コンセプト
  • 3Dビュー
  • 即引渡可
  • 売主・代理

4490万円~4780万円

大阪府和泉市

泉北高速鉄道「和泉中央」バス9分はつがの6丁目歩2分~4分

情報提供日:
24/5/31
次回更新日:
情報提供より8日以内
取引条件有効期限:
24/6/30

ミサワホーム近畿株式会社 分譲営業課

TEL:0120-426-859

(携帯電話・PHSからもご利用いただけます。)

ミサワホーム・メグリエシティ建売分譲  【一戸建て】

販売スケジュール
-
イベント情報
現地販売会(直接現地へご来場ください)
日程/毎週土日祝
時間/10:00~17:00

所在地
大阪府和泉市はつが野6-19-11
交通
泉北高速鉄道「和泉中央」バス9分はつがの6丁目歩2分~4分
販売戸数
2戸
総戸数
404戸
価格
4490万円~4780万円

[ 支払シミュレーション ]

最多価格帯
-
私道負担・道路
道路幅:6m~8m、アスファルト舗装、268号地246.71m2は法面97.98m2を含みます。
諸費用
その他諸費用:集会所建設負担金50000円(268号地)
間取り
3LDK+S(納戸)
建物面積
103.41m2~108.17m2(31.28坪~32.72坪)(実測)
土地面積
170.79m2~246.71m2(51.66坪~74.62坪)(実測)
建ぺい率・容積率
建ペい率:50%、容積率:100%
完成時期(築年月)
2020年9月
引渡可能時期
即引渡可
土地の権利形態
所有権
構造・工法
木質パネル接着工法
施工
-
リフォーム
-
用途地域
1種低層
地目
宅地
その他制限事項
文化財保護法による規制有、宅地造成工事規制区域、壁面後退有、地区計画・街並みガイドライン有り
その他概要・特記事項
設備:関西電力、公営水道、本下水、都市ガス、建築確認番号:第ERI-20014474号(268号地)、地区計画・宅地造成工事規制区域・埋蔵文化財包蔵地・街づくりガイドライン有り

物件の特徴

住宅性能評価書
第三者機関による
●設計住宅性能評価書取得済み
●建設住宅性能評価書取得済み
  • 設計性能評価
  • 建設性能評価

長期優良住宅
長期優良住宅 で登録免許税の軽減や住宅ローン控除の上乗せが可能。
長期優良住宅とは「長期優良住宅普及促進法に適合する住宅のことで、構造駆体の劣化対策、耐震性、維持管理、更新の容易性、可変性、バリアフリー性、省エネ性などで国土交通省が定めた基準をクリアすることが求められる。

会社情報

会社概要

<売主>
国土交通大臣(7)第5068号
(公社)近畿地区不動産公正取引協議会会員
ミサワホーム近畿(株)大阪支店分譲課
〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-2-2 近鉄堂島ビル

問い合わせ先
ミサワホーム近畿株式会社 分譲営業課
TEL:0120-426-859
(携帯電話・PHSからもご利用いただけます。)

「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください

営業時間:am10:00~pm5:00/定休日:火曜・水曜  ※事前にご連絡を頂くか、ご来場予約をお願いします。

情報提供日・更新日

情報提供日 2024年5月31日 次回更新日 情報提供より8日以内に更新
取引条件有効期限 2024年6月30日
問合せ先: TEL:0120-426-859  (携帯電話・PHSからもご利用いただけます。)

88008591

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  • ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 (1000円未満は切り上げ。)
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  • ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
  • ※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
  • ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
  • ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
  • ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
  • ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
  • ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
  • ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
  • ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
  •  「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
  •  「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
  •  「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
  • ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
  •  例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
  • ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
  • ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。

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