設備仕様
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■パナソニックキッチン「ラクシーナ」
「料理をもっとラクに、もっと楽しく」というコンセプトのもとで開発。「スキマレスシンク」や「クッキングコンセント」など、使いやすさと料理のしやすさにとことんこだわりました。（同仕様）
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■パナソニック洗面「Ｃ-Ｌｉｎｅ」
空間をすっきり見せるシンプルなシルエットに、充実の収納量を備えています。家電も小物も、大小さまざまな物も、いつも片付いた洗面室に。洗面台ですぐに使いたい家電製品をすっきり納めます。収納部にコンセントを設置することで、電動ハブラシやシェーバーなどを充電しながら収納できます。 （同仕様）
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■パナソニックトイレ「アラウーノ」
汚れが付きにくく丈夫なスゴピカ素材、ハネ・タレ・モレを抑えるトリプル汚れガードやスキマレス設計が、汚れを防ぎます。流す度に自動でお掃除してくれて、掃除の手間やストレスも減らせます。（同仕様）
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■Nearly ZEH
住まいの断熱性・省エネ性能を上げ、太陽光発電などでエネルギーを創ることにより、年間の一次消費エネルギーを量（空調・給湯・照明・換気）の削減率を７５％以上にする「Nearly ZEH」仕様の住まいをご提案致します。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-8746-71
（携帯電話・ＰＨＳからもご利用いただけます。）
構造の特徴
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キラテックタイル
60年間ずっとキレイが続く『キラテックタイル』は、太陽の光が当たると親水性と分解力が生まれ、雨が降ると雨水が汚れを浮かせて落ちやすくするセルフクリーニング効果でメンテナンス費を軽減。タイル接着性についても60年の高耐久性を確認しています。パナソニック ホームズの強靭な構造だから安心して叶えられる総タイルの家です。（同仕様）
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エコナビ搭載換気システムHEPA＋
PM2.5よりももっと小さい0.3μｍまでの微粒子を99.97％除去することが出来るフィルターを搭載。外から取り入れる空気と室内の空気を総合的に制御します。また、シックハウスの原因のひとつとも言われている室内空気汚染に対応するため、ＶＯＣ対策を徹底し、世界初住宅向けグリーンガード認証を取得しました。（説明図）
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調質建材「稚内珪藻土」
北海道稚内産の珪藻土を室内壁下地に練りこんでいます。湿度を調整し、夏はカラッと、冬は潤って健康的な環境を保ちます。その吸放湿性能は一般の珪藻土の約3倍、木炭の約8倍にも達します。また、カビやダニの繁殖、ウィルスの活性化を抑制することができます。(※発がん性物質は含まれておりません。)
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大型パネル工法
大きな揺れが続けて襲うこともある地震。一度の大きな揺れに耐えるだけでは本当に地震に強い家だとは言えません。私たちは繰り返しの地震後にも暮らし続けることができる住まいをお届けすることを使命としています。
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大型パネル工法
パナソニック ホームズの構造は外壁や床、屋根などのパネルを一体化させた、“強固なブロック体”です。構造体全体で荷重をしっかり受け止める、いわゆる“モノコック構造”となっていることがポイント。地震や台風などの外力を面全体で受け止め、建物全体にバランスよく分散し、優れた耐震性を発揮します。またその強さが、大きな室内空間を可能にします。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
