設備仕様
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■エコナビ搭載換気システム「HEPA+」 イメージ図
医療現場や精密機器の工場で使用される超高性能フィルターを換気システムに使用。花粉はもちろん、PM2.5やPM0.5にも対応します。
※HERAフィルターの性能値。工場出荷時の初期性能になります。換気システム全体の数値を示すものではありません。また、0.3μm未満の微小粒子状物質については除去の確認ができておりません。 |
■調湿機能に優れた壁
稚内珪藻土配合の調湿石膏ボードを、室内の壁や湿気が溜まりやすい収納内の壁などに使用することで、年間を通じて湿気を適性範囲に近づけるように働きジメジメ感や乾燥をやわらげます。※必ず一定の湿度環境を保つことをお約束するものではありません。
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■【Panasonic】天井埋込型ナノイー発生器「エアイー」
お部屋の空気をより美しく。気になるニオイは「ナノイー」で脱臭。全住戸、玄関スペースに天井埋込型ナノイー発生器を標準搭載。天井埋込型で場所も取らず、インテリアも損なうことなく機能を発揮します。
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電気錠（HomeIoT対応）
鍵を使わなくてもボタン１つで簡単に開錠可能。
戸締り忘れがあっても遠隔操作で外出先から確認ができ、鍵が開いたままならすぐに施錠ができます。 |
■世界基準のVOC対策
シックハウスの原因のひとつとも言われている 室内空気汚染に対応するため、ＶＯＣ（揮発性 有機化合物）対策にも注力。低トータルＶＯＣ 材料を採用するなど、徹底した取組みで住宅向け グリーンガード認証を世界で初めて取得しました。※2016年3月UL社より住宅向けグリーンガード認証を取得。
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■移住住み替え支援機構適合住宅
「長持ちする家＝長期にわたって安定した資産運用が可能な家」という付加価値を住宅に確立し、社会に良質な住宅ストックが循環していくことを目的とし、2006年設立した移住住み替え支援機構(JTI)適合住宅です。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-70-8746
構造の特徴
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■地震あんしん保証
強さに絶対の自信があるパナソニック ホームズだからこそ実現した「地震あんしん保証」。万一の地震の揺れによる全壊時の建て替えや、半壊時の補修をお約束。安心が続く毎日をお届けします※保証期間はお引渡し日より10年間となります※保証内容、保証条件、免責事項など、詳細は保証基準に記載しておりますので、営業担当にご確認ください。
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■大型パネル構造
新幹線やジャンボジェット機にも用いられているモノコック構造を採用した大型パネル構造の住まい。地震や台風などの外力を面全体で受け止め、建物全体にバランスよく分散し、優れた耐震性を発揮します。
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■60年長期保証延長システム
外壁材は、汚れにくいだけでなく汚れても雨で洗い流すセルフクリクリーニング効果をもつ、光触媒技術を生かしたタイル外壁（キラテックタイル）を使用することで、美しさをキープしてメンテナンス費用も低減します。
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■実証実験
実際に建物を揺らす実験を行うことで、建物の強さを証明。
建物のゆがみから抑える安定した強度が「パナソニックホームズの誇り」であり、「お客様の誇り」へ繋がることとなるでしょう。 |
■家まるごと断熱
家全体を高性能断熱材で包み込みながら、
地熱は上手に活用する独自の断熱技術。 自然の力である地熱の効果でベース空間（床下）は、一年を通して外気に比べ、温度が安定しています。 パナソニック ホームズの換気はそのベース空間の空気を取り込むことと、高性能断熱材で包み込む 「家まるごと断熱」による優れた断熱性能により、冷暖房負荷の低減を図っています。 |
■パワテックパネル/アタックフレーム
大型パネル構造のパワテックパネルは、構造用面材を鋼製フレームにビス止めしているため、ゆるみが少なく安定しているのが特長です。また、建物内部の間仕切部分には超高層ビルの座屈拘束技術を応用したアタックフレームを採用し、地震エネルギーを吸収。繰り返す大きな地震にも建物のゆがみを抑え、安定した強度を保ち続けます。
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- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
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- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
