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情報の見方

【泉パークタウンの新街区】シエリアガーデン泉パークタウン朝日(関電不動産開発) (会社情報)

  • 未入居
  • コンセプト
  • 即引渡可
  • 売主・代理
  • 購入サポート情報

3750万円~4570万円

宮城県仙台市泉区

仙台市地下鉄南北線「泉中央」車6.7km

情報提供日:
24/5/27
次回更新日:
情報提供より8日以内
取引条件有効期限:
24/6/28

シエリアガーデン泉パークタウン朝日販売センター

TEL:0120-044-030 【通話料無料】

(携帯電話・PHSからもご利用いただけます。)

会社情報

会社概要
<事業主・売主>
国土交通大臣(5)第6379号
関電不動産開発株式会社
関電不動産開発株式会社 首都圏事業本部 仙台事業部
〒980-0811 宮城県仙台市青葉区一番町3丁目1番1号 仙台ファーストタワー21階
※会社概要に記載されている会社のうち、「不動産会社ガイド」に掲載している会社のみ表示しております

会社の特徴

〈シエリアタワー仙台青葉通〉外観(分譲済)

〈シエリア〉が考えるこれからの暮らし
それは、幸せをデザインすること

『人に、街に、明るい未来を』をコーポレートスローガンとして掲げ、安心かつ快適な暮らしやビジネスの基盤づくりを通じて、お客さまとまち、社会全体の明るい未来の実現に貢献する関電不動産開発。
近畿圏・首都圏を中心に様々なエリアで、分譲住宅ブランド〈シエリア〉シリーズを展開し、住むほどに満足度が増す空間づくりを行いながら、新たな成長を続けている。

幸せをデザインする〈シエリア〉シリーズを展開。近畿圏 マンション供給戸数 2年連続No.1(※)

〈シエリア〉のものづくりへの想い
時を経ても変わらない価値を提供

〈シエリア〉ブランドが掲げるキーフレーズは「幸せをデザインする」。日々の満ち足りた気持ち、穏やかな幸せがあふれるような毎日を永きにわたって提供する。そんな次の時代のスタンダードとなるような住まい方、暮らし方を〈シエリア〉は創造する。

同社は、この<シエリア>シリーズの展開により、飛躍的に分譲住宅事業を拡張させ、近畿圏マンション供給戸数、売主・事業主別ランキングにおいて、2年連続第1位を獲得した(※)。

〈シエリア〉ブランドステイトメント
※2021年1月〜12月の期間で投資用マンションを除く、不動産経済研究所調べ

未来に向けた4つの暮らしを象徴した4つのCが融合するロゴマーク

〈シエリア〉の約束「ブランド・プロミス」概念図

4つのCの暮らしはお客さまとの約束「ブランド・プロミス」

〈シエリア〉というブランド名は、フランス語の“天空・頂点”をあらわす「CIEL」とラテン語の“~の土地・場所”をあらわす「-IA」を組み合わせたもの。「理想の住まい」をイメージした造語だ。
ロゴマークの○型のエンブレムは、地球をイメージした円と、幸せを形づくる4つの“C”を有機的に組み合わせている。
この4つの“C”は、Comfortable<居心地のいい暮らし>、Community<社会にもいい暮らし>、Connected<つながりのある暮らし>、Creativity<自分らしい暮らし>の頭文字。〈シエリア〉が新しい住まいを通じて提供する4つの暮らしをデザインに昇華している。 
ロゴマークに込められた4つの“C”の暮らしは〈シエリア〉というブランドのお客さまに対する約束「ブランド・プロミス」である。

《Message from Executive》 住まう人それぞれの幸せをデザインする住まい〈シエリア〉

「ZEH」「オール電化」を通じて、持続可能な未来に貢献

「弊社は、『人に、街に、明るい未来を』をスローガンに掲げ、多彩な事業を展開しています。分譲住宅事業では、『シエリア』ブランドとして地域に根差し、供給量に縛られずに、徹底したお客様目線で住む人の想いにお応えしながら、お客様との絆を大切に『幸せをデザインする住まい』を提供しています。

まず用地取得については、『交通利便性』『生活利便性』『生活環境』、この3つのポイントを大事にしながら厳選しています。供給戸数を追い求めるのではなく、お客様のことを第一に考えた用地取得を目指しています。

次に、商品企画については、関西電力グループの総合デベロッパーとして全社総力をあげて、地球環境に配慮したゼロカーボン等の取り組みを積極的に推進しています。マンションにおいては、『ZEH-M Oriented×オール電化マンション』として宮城県初※の物件の供給を皮切りに、その後のすべてのマンションを同様の企画にて開発しております。
戸建住宅の供給においても、低炭素住宅の実現に向けて高断熱・高効率のオール電化住宅として『太陽光発電×蓄電池』を標準仕様とし、『安心・安全・快適な暮らし』を提供しております」

関電不動産開発株式会社 首都圏事業本部
仙台事業部長 北畑 武英氏
※(株)日本経済広告社調べ、2022年10月現在

約50年前より仙台エリアで事業を展開。良質な住宅の供給を通して、地域社会の発展に貢献

マンションから総合的な街づくりまで
豊富な実績を活かし、事業を展開

「仙台エリアにおける事業展開は、関電不動産開発の前身、MID都市開発(旧松下興産)が1972年から着手した宅地開発事業『新富谷ガーデンシティ』に始まります。その後長く、仙台の地で戸建・マンション等を供給させていただいてきた歴史があり、優良な住宅を供給することで、そのご恩に報いていきたいという想いがございます。

進行中のプロジェクトは『新富谷ガーデンシティ』の開発実績を生かしながら、先進的な街づくりに取り組んでいます。さらに今後、富谷市での大規模開発を控えておりますが、他エリアも含め、これまでの街づくりの実績を活かしながら、単に住宅を供給するだけではなく、タウンマネジメントやセキュリティ、タウンサービス等、安心・快適な街づくりを通じて、持続可能な未来を目指してまいります」
(関電不動産開発株式会社 首都圏事業本部 仙台事業部長 北畑 武英氏)。

〈シエリア仙台新寺〉エントランス(分譲済)

〈シエリア〉ものづくりへの想い/ゼロカーボンに貢献し、人と社会に快適な環境を創造

ZEH(ゼッチ)=ネット・ゼロ・エネルギーハウス説明図

関西電力グループの一翼を担い、ゼロカーボン社会の実現に貢献

2022年4月、新たに経営理念『安心で快適なまちの基盤づくりを通じて、持続可能な未来の実現を目指す』を制定。関西電力グループのデベロッパーとして、エネルギーをはじめ様々なリソースを活用し、安全・安心で快適な商品・サービスを提供することで、人々の暮らしやビジネスの場を支え、豊かにしたいという思いが込められている。また事業活動における環境負荷の低減に努め、オール電化物件の供給等で脱炭素社会の実現に貢献し、関西電力グループ『ゼロカーボンビジョン2050』に基づく持続可能な未来を目指す決意も表している。

2023年度以降、大幅な省エネルギーの実現に加えて、居住者の快適性も向上するZEH(ZEH-M Oriented認証)を標準仕様化し、全物件に導入。〈シエリア〉シリーズにさらなる期待感が高まっていく。

〈シエリア〉ものづくりへのこだわり/「オール電化」

「オール電化」で住まう人の安心で豊かな生活を創造

シエリアでは、「ZEH」の普及と共に、「オール電化」を採用し、安心で豊かな生活を提供している。

■「オール電化」3つのメリット
1)IHクッキングヒーターを採用。火を使わないので安心かつ高い熱効率で本格料理が気軽に楽しめ、お手入れも簡単

2)エコキュートは、空気中の熱を利用するヒートポンプ技術により、使用する電気の約3倍(※1)の熱エネルギーでお湯を沸かすため、高効率で地球に優しい

3)過去の大災害時において、電気は早期に復旧していることが多い。さらにエコキュートは貯湯式のため、もしもの時も、非常用取水栓から水(お湯)が使える

オール電化・3つのメリット説明図
※1.エネルギー消費効率

〈シエリア〉サポートへのこだわり/お客さまに安心感をもたらす充実したサービス

シエリアジャーニー説明図

業界トップクラスの手厚さ。新しい暮らしを見守る4つのサポートサービス

心地よい快適な暮らしを支えているのは安心・信頼。日々を心から満足して過ごしていただくために、〈シエリア〉は充実した支援サービスの仕組みを用意している。

「プラチナケア」は、竣工・お引渡し以降最長15年という長いお付き合いを通じて、住む方に安心を実感していただける、業界トップクラスの手厚い「サポートサービス」。定期点検だけでなく、15年目を目途に経年劣化による不具合の点検、簡易的な不良個所の整備や保障までも無償で実施するなど、お客様の快適な暮らしを見守る。

街づくり、マンション・戸建住宅の分譲を展開し、信頼と実績を築きながら事業を拡大

仙台圏における事業は50年以上前の「新富谷ガーデンシティ」に始まる

〈新富谷ガーデンシティ〉街並み(分譲済)

〈新富谷ガーデンシティ〉せせらぎ公園緑道

〈新富谷ガーデンシティ〉街並み(分譲済)

仙台圏における事業は関電不動産開発の前身、MID都市開発(旧松下興産)が1972年から着手した宅地開発事業「新富谷ガーデンシティ」(富谷市)に始まる。それは同社を代表する街づくり事業として注目を集め、現在では約3000世帯、約9000人が暮らす街へと成熟。富谷市の発展にも寄与した。
同社では、「新富谷ガーデンシティ」の開発での実績を生かしながら、今後もさらに進化した街づくりに挑戦し続けていく。

問合せ先: 【通話料無料】  TEL:0120-044-030  (携帯電話・PHSからもご利用いただけます。)

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  •  例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
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