♪いいだのいい家♪ハートフルタウン中山12期【売主直接販売】 （会社情報）

会社概要	＜売主＞ 国土交通大臣（10）第003306号 (公社)宮城県宅地建物取引業協会会員 東北地区不動産公正取引協議会加盟 (株)飯田産業仙台支店 〒983-0045 宮城県仙台市宮城野区宮城野1-11-1 ダイヤミックビル2階

創業50年を超える確かな実績と積み上げてきた信頼。選ばれ続けてきた『わたしたちにちょうどいい家』

　一建設は50年超にわたって、誰もが暮らしやすい『わたしたちにちょうどいい家』づくりに努めてきた不動産の総合デベロッパー。住まいとは大きすぎても、派手すぎても、値段が高すぎても、家族の快適な暮らしにはつながらない。無駄なコストを排除し、高品質で誰もが親しみやすいデザインであるべき。そして誰もが一戸建て購入を検討しやすい価格設定が“ちょうどいい”、それが家族を快適な暮らしへ導くと同社は確信している。次なる50年(創業100年)も『わたしたちにちょうどいい家』が多くの家族に選ばれるよう、お客様満足につながる企業活動に努めていく。

【一建設の子会社】
住宅情報館株式会社、住宅情報館フィナンシャルサービス株式会社、株式会社リビングコーポレーション、株式会社クリエートコーポレーション、PT. HAJIME INDONESIA JAYA

進化し続ける独自の開発力で、すべてのお客様により高い品質と総合サービスを提供していく

　飯田産業は独自の技術開発で高い品質とサービスを提供してきた総合不動産デベロッパー。長年にわたる様々な試行錯誤を重ね、頑強な構造とSI住宅(スケルトン・インフィル)の性能を兼ね備えた『I.D.S工法』の開発を実現。特許も取得している国土交通大臣認定『オリジナル耐力壁パネル(特許第2753975号。1998年3月6日取得)』や柱脚固定金物『TロックII(特許第3714902号。2005年9月2日取得)』など、耐久性を高めるオリジナル商品の開発も成功を収めている。これからも高品質・高性能な住まい品質にこだわり、工法・部材の更なる品質向上に努めていく。住まいの進化は止めない、成長は常に続けていくべき、それが飯田産業の企業スタイルである。

【飯田産業の子会社】
パラダイスリゾート株式会社、株式会社ファミリーライフサービス、株式会社ユニバーサルホーム

デザイン性ある新仕様の取組みと『長期優良住宅』に加え『TOEI Safety Damper』標準搭載

　東栄住宅は全国で『長期優良住宅』の認定及び『制震ダンパー』を推進。『長期優良住宅』の認定には国土交通省が定めた厳しい基準を満たす事が求められるが、その技術基準をクリアしている。同住宅認定によって、2024年1月～2025年12月の住宅ローン控除は、住宅借入金等の年末残高4500万以下が対象となる。更に控除期間13年間、最大控除額は累計で409.5万円まで可能となる。住宅ローン控除の他には税制優遇(固定資産税等)や金利優遇(フラット35等)が挙げられる。※年末のローン残高によっては最大控除額は受けられない場合があります

【東栄住宅の子会社】
東栄ホームサービス株式会社、株式会社東栄ランド、株式会社東栄ビルド、Toei CAD Design Corporation、Toei Solutions Corporation

分譲住宅ブランド『GRAFARE(グラファーレ)』＆セミオーダーの分譲住宅『マイセレクト』を展開

　『より良いものをより安く、より早く』をスローガンに、分譲住宅ブランド『GRAFARE(グラファーレ)』シリーズを展開しているタクトホーム。常にお客様の声に耳を傾ける真摯な企業姿勢、お客様の声は設計に反映しニーズに対応、価格の面でも企業努力を惜しまず、品質の良さと低価格の両立を目指している。セミオーダーの分譲住宅『マイセレクト』も立案、建築状況に合わせて、分譲住宅の住まいをお客様のオーダーでアレンジできるシステムだ。『マイセレクト』ならば、住まい選びがもっと楽しくなり、理想の住まいがグッと近くなる。

【タクトホームの子会社】
ティーアラウンド株式会社、株式会社ソリド・ワン、株式会社ファーストライフ、TACT HOME GLOBAL DESIGN CORP.、TACT HOME PHILIPPINES CORPORATION、PT.TACT HOME INDONESIA

制震装置『SAFE365』。耐震＋制震の家、震度7の地震波による実大振動実験をクリア(※3)

　戸建分譲及びマンション分譲を中心として不動産事業を展開しているアーネストワン。マイホームを手に入れたいという夢を、ひとりでも多くの人に叶えてもらうため、低価格で良質な住まいの提供に努めている。土地の仕入れから商品企画・施工管理・品質管理・メンテナンスまで、より良い『住まいづくり』に専念するビジネスモデルを確立。制震装置『SAFE365』を搭載した『QUIE(クワイエ)』を発表するなど、新たな商品開発にも積極的に取り組み、常にお客様の視線で理想の住まいを追求している。

【アーネストワンの子会社】
株式会社エイワンプラス、株式会社アーネストウイング
※3.制震装置(SAFE365)の有無による実大振動実験(試験実施日2013年12月25日、26日。独立行政法人土木研究所にて)

品質と価格に、アイディアを　～ だれもが一戸建てを持てる生活環境を創りだすことが私たちの使命 ～

　『品質と価格に、アイディアを』がコンセプト。アイディホームは誰もが家を買える社会をめざし、良質な住まいを安心の価格で提供している。皆さまにマイホームの夢を実現して頂くために、『価格』『品質』『安心』という3つを約束。誰もが購入しやすい価格を実現し、しかも品質や安心面では、妥協を許さない独自の管理システムを築いている。そして住まいに価格以上の『アイディア』をプラスし理想の一戸建てライフへ導いていく。新築購入が暮らしの負担になることなく、幸せな生活環境づくりに尽力していくことが同社の使命と自負している。

【アイディホームの子会社】
アイテクノ株式会社、大連美住科技有限公司

飯田グループホールディングスの販売専門会社として企業展開。2024年3月に38店舗目がオープン！

　ホームトレードセンターはグループ6社とのネットワークを構築しながら、企業活動を展開している飯田グループホールディングスの販売専門会社。2024年3月に38店舗目がオープン。活動エリアを更に広げ、サービス拡充に努めている。
　グループ6社の新着物件情報をスピーディに提供できるのは、飯田グループホールディングスのホームトレードセンターだからできること。取扱物件数が多いため、お客様の選択肢が多くなり、スムーズな住宅提案につながっている。販売だけでなく、過去に分譲した物件の売却相談も多く対応。今では、グループ各社の分譲物件の販売シェアは6年連続No.1(※飯田グループホールディングス調べ。2017年～2022年)を誇っている。

お客様とは一生涯のお付き合い、成約頂いた方の新生活をサポートするサイト『すまいーだPLUS』も用意

　住まいの最新情報は、飯田グループホールディングスの住宅情報サイト『すまいーだ』でも配信。パソコン・スマホで全国の最新物件情報を、いつでも、どこでも閲覧できる。住まいへのこだわりを発見する『自分軸診断』や『住宅タイプ診断』、『住まい探しガイド』であなたの理想の住まい探しをアシスト。あなたのぴったりが見つかる『すまいーだ』にアクセスしてみよう。
　注文住宅の専用コンテンツ『カフェ・ド・住まいる』を配信。漫画も交えて必要な基礎知識を楽しく学べる初期検討者向けコンテンツとなっている。すきま時間に知識をストックし、注文住宅を住まい探しの選択肢のひとつとして考えてみてはいかがだろうか。
　飯田グループホールディングスでは成約頂いたお客様の新生活をサポートするサイト『すまいーだPLUS』も用意。アフターフォロー・メンテナンスやリフォームなど住まいに役立つ情報はもちろん、サイト内では生活必需品・家電・家具・レジャーなど多彩な商品をラインナップしている。2024年も、飯田グループホールディングスの企業活動に注目していきたい。

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• ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
• ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
• ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
• ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
• ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
• ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
• ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
• ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
• ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
• 　「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
• 　「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
• 　「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
• ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
• 　例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
• ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
• ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。