設備仕様
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高い品質を保証するため、自社で施工する「直接責任施工体制」
積水ハウスは早くから、積水ハウス自身が施工監理し、責任をもつ「直接責任施工体制」を構築。この重要なパートを受け持つのが、積水ハウスが100パーセント出資しているグループ会社・積水ハウス建設や指定工事店を中心とした施工組織です。工事終了まで確実に責任をもつための一貫体制を築くことで、どの一邸にも高精度・高品質な施工を行います。
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新しい暮らし方を、もっと気持ち良く、きれいな空気の仕組み
暮らしのシーンに合わせて、家じゅうの空気をコントロール。積水ハウスの次世代室内環境システム「スマート イクス」は、ゾーニング・換気・空気清浄で、住まいの空気をきれいに保ちます。
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家族と財産を守る安心の「防犯対策」
積水ハウスは、標準仕様で玄関に「1アクション2ロック※1」を採用。窓も2ロックとし、ハンマーで叩いても貫通しにくい「防犯防災ガラス（合わせ複層）※2」を使用しています。様々な防犯アイテムをご用意し、ご家族の要望に合わせた防犯対策を提案しています。※1主錠をロックすると補助錠も連動してロックします。※2一部の窓仕様を除きます。
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スマートなデザインの「屋根瓦一体型太陽光発電」
積水ハウスは太陽光電池モジュールのデザインを改良。太陽電池モジュールそのものを屋根材とし、「オリジナル平瓦」とデザインを統一して屋根材との一体感を実現。もちろん強度や耐久性も徹底追求。
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汚染物質を入れず汚れた空気を換気「24時間計画換気システム」
積水ハウスは、外気に含まれる花粉や黄砂、PM2.5が除去できる熱交換型の「アメニティー換気システムIV」をはじめ、より快適性の高い全館空調システム「エアシーズンII」や全館調湿システム「エアココチ」、自然換気+機械換気による省エネを実現する「ハイブリッド換気システムIV」など、多彩な換気システムを用意しています。
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2030年の暮らしを先取りする家「グリーンファースト ゼロ」
「省エネ」と「創エネ」により、エネルギー収支「ゼロ」へ。これまで以上に快適な生活を送りながら、太陽光発電、燃料電池による先進の創エネ+省エネ設備でエネルギー収支「ゼロ」を目指す積水ハウスの「グリーンファーストゼロ」。また、HEMSを使って家庭内で使用するエネルギーを把握することで、エコライフがさらに快適になります。
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問合せ先：
TEL：080-1661-1674
（携帯電話・ＰＨＳからもご利用いただけます。）
構造の特徴
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いつまでも美しく趣はより豊かに陶版外壁「ベルバーン」
陶版外壁「ベルバーン」は、太古の地層から採掘される土などエコロジーな自然素材が主原料です。焼き物ならではの触れて温かな質感、光や影が織りなす豊かな表情をもちます。陶器が年代を経てさらに魅力を増すように、歳月を重ねた「ベルバーン」の表情は、住まう人の愛着にいつまでも応えてくれます。
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強さと自由さを両立させる独自の「シャーウッド構法」
「シャーウッドプレミアム構造材」の採用、専用設計のオリジナル構造用金物を用いた「MJ接合システム」、「基礎ダイレクトジョイント」など、シャーウッドは柔軟な発想と科学的視点による独自の構法を進化させてきました。高い耐震性と空間創造力を両立させ、確かな安全性を確保しながら、より自由な空間づくりを可能にします。
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
