設備仕様
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ガスハイブリッド給湯器エコワン
ハイブリッド給湯器エコワン採用。電気とガスの良いとこどりで、光熱費を抑えます。
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24時間熱交換換気システム
吸気も排気もモーターの力で安定して行う、熱交換型機械換気システム（第1種）。熱エネルギーを回収しながら換気できます。
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食器洗い乾燥機
家事の負担を減らすために役立つ、食器洗い乾燥機。食器洗いの時間を自分時間に振り分けて、家族での楽しい時間に活用してください。
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太陽光発電
4.8ｋＷの太陽光発電システム搭載しているので、光熱費の低減に大きく貢献してくれます。万一の災害時にも、心強い装備となります。
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IHヒーター
フラットな面が掃除をラクにするIHヒーター
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宅配スペース
大型の荷物も安心して受け取れる、宅配BOXの大型版を玄関のとなりに設けました。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-330-879
構造の特徴
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ミサワホームの耐震木造住宅MJ-Ｗｏｏｄ
「MJ Wood」は、構造用面材を用いて外壁、床、屋根部に強固な“面”を構成し、バランスよく耐力壁を配置。シングル筋かいと構造用面材を合わせると壁倍率4.5倍。ダブル筋かい＋構造用面材で、最大6.5倍相当とすることも可能です。
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MJメタルジョイント
接合部の強度比較では、一般の木造軸組工法に対して平均約1.7倍という高い強度を計測。
従来の木造軸組工法は、柱や梁などの接合部分に大きな断面欠損が発生し、強度が弱くなる懸念がありました。 「MJ Wood」では、主要構造部に接合金物とドリフトピンで高精度に緊結する「MJメタルジョイント」を採用しております。 |
防耐火性
日本全国の建物火災の発生頻度は、約24分に1件。住まいの防耐火性能はきわめて重要です。隣家からのもらい火対策を、きちんと考えておく必要があります。
隣家から出火した場合、3m離れていても約840℃の熱にさらされることになりますが、「MJ Wood」は防火構造の外壁や不燃材料の屋根材、軒裏が標準仕様。 不慮のもらい火に強い住まいです。 |
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自然素材と工業製品の良さをあわせ持つ、構造用集成材
木材は時間が経つと、徐々に乾燥して収縮し、反りやくるいが発生します。構造用集成材は、製造段階で基準の含水率までしっかりと乾燥させるため、割れや反り、カビの発生の可能性が少なくなり、強度も増加。約1週間の強制機械乾燥試験を実施しても、集成材には大きな変形が見られませんでした。また、一本一本の強度や寸法が安定しているため、正確な構造計算が可能となります。
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制震装置MGEO-N（エムジオエヌ）
振れ幅を最大1/2に軽減する木造軸組工法専用の制震装置「MGEO-N」は、「倒れない」から「揺れない」への安心を備えた住まいです。大地震で“倒れない家”だけでなく“揺れない家”は、補修費を最小限に抑えます。また、メンテナンスの必要がほとんどなく、敷地条件に左右されることなく設置可能な制震装置です。
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防腐・防蟻処理
日本の住まいづくりでは、シロアリ対策が欠かせません。
「MJ Wood」では、土台部分に低公害の防腐・防蟻処理を施した集成材をはじめ、腐朽に強いヒノキ集成材仕様もご用意しました。 さらに施工現場では、信頼性のある（社）日本しろあり対策協会認定薬剤あるいは（社）日本木材保存協会認定薬剤で、土壌処理と木部処理を入念に行っています。 |
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
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- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
