設備仕様
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太陽光発電システム
家庭における創エネの代表が太陽光発電システムです。日の出とともに稼働し、日没で自然にストップ。曇りや雨の日でも少しは発電します。自動運転なので外出時なども安心なうえ、停電など非常時には自立運転に切り替えることで日中は特定コンセントから最低限の電源を確保できます。環境負荷が少ないだけでなく、CO2削減効果が高い、地球と家計にやさしいクリーンエネルギーです。
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熱交換型24時間フロアセントラル換気システム
エネルギーロスを抑えながら換気する「熱交換型24時間換気システム」を標準装備。屋内の汚れた空気を排出し、屋外の新鮮な空気を採り入れます。
また本体には、外気に含まれる物質の侵入を抑える「外気フィルター」を搭載しています。花粉やＰＭ2.5など大気汚染物質にも対応し、快適な屋内空気環境を実現します。 |
大収納空間 【蔵】（1号地）
住まいの中に大きな集中収納を取り込めるミサワホームの発明「大収納空間 蔵」
衣類や書籍、ご家族の思い出の品といった普段あまり使わないモノやかさばるモノをまるごとしまっておける、便利な空間です |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-969-570
（携帯電話・ＰＨＳからもご利用いただけます。）
構造の特徴
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制震装置エムジオ
制震装置ＭＧＥＯは高いエネルギー減衰効果により、地震エネルギーを最大約５０％軽減します。連続した余震にも耐える制振パネルです。
設置コストは「免震工法」の1/5～1/8。 建物にかかる地震エネルギーを効果的に逃がし、建物の変形を抑制します。(変形量は、鉄骨ブレース構造の約1/8) ミサワホームは、内装仕上げ材の「損傷ゼロ」までも目指します。 |
木質パネル接着工法
住宅の構造は、基礎や土台、柱、梁などで構成され、特に壁や床などを面で構成する場合を「壁式構造」といいます。
ミサワホームは主に、壁パネル、小屋パネル、1階床パネル、2階床パネル、屋根パネルの5種類の木質パネルから構成される「壁式構造」の住まいです。 お客様のご要望に対し、きめ細かく対応して設計できるようそれぞれに異なるサイズや形状のバリエーションをご用意し、その総数は約７３種類にも及びます。 |
モノコック構造
木質パネルの高い強度を最大限に生かして「モノコック構造」の強固な住まいを実現しています。
「モノコック構造」とは、ジェット機のように骨組みを使わずに面自身に強度を持たせた構造のことで、どの方向から重荷がかかっても全体に分散して受け止めるため、部分的なひずみやねじれ、接合のズレや破損が生じにくく、素材である木質パネルの強さを最大限まで発揮することができます。 |
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接着・接合
高分子接着剤とスクリュー釘による優れた接合技術が強固で安全性の高い住まいを実現。
ミサワホームでは構造用接着剤を独自に開発。その接着強度はわずかな接着面で約２トンの自動車を釣り上げることも可能です。 また、釘の胴体にらせん状の溝が刻まれたスクリュー釘により在来工法などで一般的に用いられている丸釘に比べておよそ２倍の引き抜き耐力があります。 |
断熱性能
四季による寒暖差が大きい日本において住まいづくりに用いられてきた「木」は、もっとも断熱性の高い建築素材のひとつ。その高い断熱性能をいかし、ミサワホームでは木質パネルの工場生産時に、柔らかくて軽量なグラスウールをすき間なく充填。また、外気と通気のある通気層を木質パネルの外側に設けるので、外気は壁の中を流れませんから、パネル内への外気の侵入による冷暖房熱のロスも少なく、高い断熱性を維持します。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
