設備仕様
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IoT設備
～すまいの「できたらいいな」をかなえるIoT設備～
Panasonic社製のAiSEG2を標準装備。スマートフォンに住宅設備を連動させ、外出先からでも各種設備を遠隔操作でき、家事負担軽減につながる先進のスマートホーム仕様です。 ■対応設備 「玄関ドア」「電動シャッター」「お湯張り」「床暖房」「エアコン」 ※エアコンはお客様準備となります。 |
e・エントリー（スマートロックシステム）
玄関ドアのカギの開け閉めも、これからはキーレスに。キーをバッグやポケットに入れておけばボタンを押すだけで施開錠ができます。またリモコンでの操作もできます。買い物帰りや小さなお子様とのお出かけの後などに便利です。
さらにIoT設備「AiSEG2」で、外出先でもお手持ちのスマートフォンから施錠が可能。うっかり鍵をかけ忘れても安心です。 |
床暖房
リビング・ダイニングに温水式の床暖房を設置。足元からお部屋全体をムラなく温め、エアコンに比べホコリの舞い上がりも少なく安心です。またIoT設備「AiSEG2」でどこにいてもON/OFF操作が可能です。外出中にスイッチを入れれば、帰るころにはおうちがぽかぽかに。
（写真はイメージ） |
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TES浴室乾燥機
雨の日や花粉の季節の衣類乾燥など様々なシーンで活躍するTES浴室乾燥機を全邸標準装備。暖房機能付きなので冬場のヒートショック対策としても活用できます。
1階の洋室を家事室として活用すれば、洗う・干す・畳む・仕舞うの洗濯家事がワンフロアで完結。 (画像はイメージ) |
EV/PHEV用コンセント
片手だけだもプラグの抜き差しができ、住宅の外観に適したスマートなデザインの電気自動車用屋外コンセントを全邸標準装備いたしました。（写真はイメージ）
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屋外混合水栓
屋外立水栓には、お湯も使用できる混合水栓を採用。サーフボードを洗ったり、お子様のプール、ワンちゃんの脚洗い、洗車などが季節を問わず快適に行えます。（画像はイメージ）
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-028-161
（携帯電話・ＰＨＳからもご利用いただけます。）
構造の特徴
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耐震等級3
地震への強さを表す耐震等級の最高ランクである「3」を取得。震度6～7程度の地震の約1.5倍の力に対し、倒壊・崩壊しない強度を有しています。また、地震保険料の割引も適用されます。
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2×4構造
床や壁などの「面」で建物を支える2×4工法を採用。揺れや衝撃など外部からの力を面全体で受け止めることで、耐震性・耐風性の強さを発揮するとともに、気密性・断熱性にも優れた効果を実現します。
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Low-E複層ガラス
各窓ガラスには断熱性に優れたLow-E複層ガラスを採用。ガラスの間の特殊金属膜が光や熱を選択透過・反射することで、室内の熱を逃がさす冷暖房効率が大幅にアップします。
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ベタ基礎
底板一面が鉄筋コンクリートのベタ基礎を採用。建物の揺れを均等に地盤に伝え、地震による横揺れに大きく抵抗する力強さを発揮します。また、除湿、シロアリ対策にも効果的です。
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フラット35S（金利Aプラン)
フラット35Sは、省エネルギーや耐震性などに優れた良質な住宅を取得する場合に、一定期間金利を引き下げる全期間固定金利住宅ローンです。フラット35S（Aプラン）に対応しているので、当初10年間のお借入れ金利が▲0.25%に優遇されます。
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省令準耐火構造
建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持つ構造として、住宅金融支援機構が定める基準に適合しています。不燃材料や防火構造を採用、「外部からの延焼防止」「各室防火」「他室への延焼遅延」に効果を発揮する火災に強い住宅です。また火災保険料を抑えることもできます。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
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- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
