設備仕様
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システムキッチン
【システムキッチン】
デザイン性と機能性を両立したシステムキッチン。開放感のあるペニンシュラ型となり、リビング・ダイニングとの一体感があります！ ＊画像はイメージです |
食器洗浄乾燥機
【食器洗浄乾燥機】
衛生面だけでなく省エネ効果も高い食器洗浄乾燥機。手洗いでは落ちない汚れもキレイに。家事の時間短縮ができるもはや必需品です！ ＊画像はイメージです |
カップボード
【カップボード】
キッチンとお揃いの面材でオシャレ♪耐震ラッチ付きですので地震時に収納物の落下も防げます！毎日増えていく生活用品もカップボードがあると安心です。 ＊画像はイメージです |
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IHクッキングヒーター
【IHクッキングヒーター】
電気を使って鍋自体を直接加熱するIHクッキングヒーター。不完全燃焼や立ち消えの心配もないので安心です。水蒸気の発生や油の飛び散りも少ないため、室内をよりきれいに保つことができます。 |
天井高2.5m
【ゆとりの天井高】
天井高2.5ｍの高さを確保することで、視界から天井が入り込まなくなるので、開放的でゆったりとした広がりのある空間をつくりだします。日光も取り入れやすくなり、お部屋も気分も明るくなります。 |
ピタッとキー
【ピタッとキー 】
非接触式で、タグキーを近づけるだけで、カギを開け閉めできます。面倒なカギの操作を省いて、スマートに出入りできます。 |
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問合せ先：
TEL：0995-67-0500
構造の特徴
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省令準耐火構造
外壁には、火に強い不燃材料に認定された外壁材を標準仕様として採用。万一、隣家で火災が発生した際、もらい火等の影響を受けにくく、ご家族と住まいをしっかりと守ります。
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耐力面材
筋交をバランスよく配置し、接合性能と強度の高い構造用耐力面材を土台や柱、梁へ直接張ることにより、地震や暴風に対する強度がアップする「耐力面材」。外部からの力を建物全体へ分散させ、高い耐震性を確保します。
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ベタ基礎
ベタ基礎を標準採用。コンクリートは、高耐久性と強度を確保、鉄筋は徹底管理した工場で溶接・加工されたユニット鉄筋を採用。建物をしっかり支え地震の揺れにも耐える強固な家づくりを実現しています。
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壁内通気工法
壁内通気工法とは、住宅の壁の中に通気層を設けて、家の中から壁内に侵入してきた湿気を外に逃がしてしまう工法のことです。この工法のメリットは、壁体内結露を少なくすることが出来る事にあり、 その結果、建物の耐久性が向上することになります。
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地盤調査（10年保証）
スウェーデン式サウンディング試験機による地盤調査を実施。強い家づくりの基本は、建物をしっかりと支える地盤です。当分譲地は、着工前に地盤を調査しています。
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火に強い素材
壁や天井の下地に、石膏ボードを使用。ボードの内部には約21％の結晶水が含まれており、万一の火災時には、熱分解の反応によって約20分間にわたり水蒸気を発散し、温度上昇を抑制します。不燃性の石膏ボードを各居室に使用することで、耐火性とともに火災時の延焼防止効果を向上させています。外壁には、火に強い不燃材料に認定された外壁材を標準仕様。
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問合せ先：
TEL：0995-67-0500
72528514
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
