設備仕様
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3口IHクッキングヒーター
普段の料理からおもてなしの一品まで安全に楽々調理！
両面焼きグリル機能・オーブン機能付 |
食器洗い乾燥機
ビルトインタイプの食器洗浄乾燥機が標準装備。家事の時間短縮になるだけでなく、水道代の節約にもつながり一石二鳥です。
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浄水器内臓ハンドシャワー水栓
エコタイプ水栓
カンタン操作でお湯や水の無駄遣いをカットします。 |
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洗面暖房機
冬場の洗面所の寒さが緩和でき、浴室と洗面所の温度差を抑えることができます。
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洗い場水栓
スッキリ棚水栓
凹凸が少なく壁やカウンターと離れているデザインなので、汚れが溜まりにくくお手入れラクラクです。 |
機能搭載テレビドアホン
見知らぬ来訪者にワンタッチでドアホンが応答
夜でもカラーで来訪者確認 LEDライト搭載 |
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問合せ先：
TEL：087-867-9336
構造の特徴
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2×4工法とは？
ツーバイフォー工法は、床・壁・屋根が一体化した「六面体」で支える強固な面構造となっているので、地震や台風などの外力を建物全体でしっかりと受け止めます。
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地震に強い2×4工法
東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）では、津波による被害を除けば当面補修をしなくとも居住に支障のないツーバイフォー住宅は約2万棟のうち98％を占めており、ツーバイフォー住宅の高い耐震性が実証されました。
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香川の気候に密着した遮熱・断熱材
「Low-E複層ガラス」遮熱タイプ
太陽の日射熱を50％以上カットし、夏は涼しく冬は暖房熱を外へ逃がしません。冷暖房効率をアップして、節電にも貢献。通常のペアガラスとLow-Eガラスで年間電気代を比較したところ、約15000円もお得になると言われています。 |
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確かな技術力で家づくりを支える。 国家資格をもつ大工集団
マリモハウスでは厚生労働大臣認定の「枠組み建築技能士」の資格をもつ職人さんが施工しております。枠組壁建築技能士は、技能検定の一種の国家資格です。高い技術力を持って安心安全の品質の良い住宅を皆さまにお届けします。
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品質検査・チェック体制
お引渡し前には建築確認申請に伴う完了検査と、当社の工事担当スタッフによる検査を実施し品質が充分に満たされているかチェックします。検査が終了とすると、お客様にもお立合いのもと新居の完成状態をご確認いただきます。
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各保証・アフターサポート
永く、安心・快適に暮らししていただく為に、お引き渡し後は半年、2年、10年を目途に住まいの点検を行なっています。プロの目線で約37項目の点検を行い、長期的に快適に過ごせるようサポートしています。また、定期点検以外や10年目以降でも、何かお困りごとがあれば、すぐに駆け付け、ご対応致します。
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問合せ先：
TEL：087-867-9336
73757874
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
