設備仕様
|
太陽光発電システム搭載
自宅で電気を作って暮らすエコな暮らしをサポート！※メーカーのモデルチェンジにより、形状が変更となる場合があります。
|
蓄電池
停電時でも生活に最低限 必要な電力を確保。※停電時、蓄電池の残量がない場合は電力を使用できません。また、使用できる範囲は、蓄電池や事前の設計により異なります。同時に使用できる電力には限りがあります。
|
スマートハイム・ナビ（HEMS）
家庭の電力を効率的に使うためのシステムＨＥＭＳ。電気の使用状況をスマートフォンなどから気軽に確認できるのはもちろん、「省エネ」のアドバイスもしてくれます。
|
||
|
エアファクトリー
排気および給気をともに機械で行い、家に入る空気は高性能３層フィルターで浄化して家じゅうに送る喚起システム。※全ての微粒子を捕集できるわけではありません。また、室内に入った微粒子は捕集できません。
|
エコキュート
電気代の安い深夜電力を利用するため、光熱費が安く抑えられます。また停電や断水時などにはタンク内の水を、非常用水として取り出すことができますので、非常時も安心です。
|
|||
問合せ先：
TEL：0120-989-527
構造の特徴
|
ジオマイト外壁
石素材をモチーフとした重厚感のある外壁を採用。時間帯や季節による光の違いで表情の変化も楽しめます。
|
60年長期サポートシステム
定期点検や定期診断を60年間無償でサポート！5年目からは5年毎に定期的に診断を行い、建物の状況を写真で報告しております。お住まいになられてからも、お住まいのサポートを致します！
|
いつでもつながる安心・安全
暮らしのお困りごとや機器の故障だけでなく、お手入れ方法のアドバイスやリフォーム相談などにも対応しております。住まいと暮らしのことなら、いつでも電話やメールでお問い合わせいただけます。
|
||
問合せ先：
TEL：0120-989-527
iwate0016
71495406
この物件と同じテーマで探す
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
- ※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
- ※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
- ※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
- ※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
- ※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
- ※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
- ※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
- ※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
- ※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
- ※新着：物件情報が「SUUMO」に掲載された日から１週間表示されます。
- ※価格更新：物件価格が変更された日から１週間表示されます。
- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
