設備仕様
|
*☆―ＴＶカメラ付きインターホン―☆*
画像キャプ映像と音声で玄関先の様子をチェックできるモニター機能や、夜間の訪問者の確認も出来るＬＥＤライトを装備しています。録画が可能です。
|
*☆―火災警報器―☆*
消防法および各地方公共団体の定める火災予防条例等により、すべての住宅に住宅用防災機器の設置及び維持が義務付けられています。本物件は標準装備です。
|
*☆―浴室暖房乾燥機―☆*
充実の多機能付♪タイマー機能も付いており、便利にお使い頂けます。
|
||
|
*☆―床下収納庫―☆*
床下収納庫としてご使用頂けます。
収納本体は、簡単に取り外しができ、水洗いが可能です。 また仕切りがついており整理整頓が便利です。 |
*☆―給湯リモコン―☆*
キッチンと浴室のリモコンで通話が出来ます。
ボイス機能付きのため、お風呂の沸きあがった際に音声とメロディでお知らせしてくれます。 |
*☆―浄水器―☆*
蛇口の先端に浄水器を内蔵。飲料水にも安心で場所をとらない浄水器です。又、ホースを引き出せて便利です。
|
||
問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-501447
構造の特徴
|
*☆―地盤調査・地盤改良―☆*
・外部機関に委託して地盤を一棟ごとに調査。
・地盤が弱い時には、補強の杭を打ち込むなどの地盤改良を行います。「怪しきところは補強の杭を打つ」を自社基準に、地盤改良工事を施し、地盤に対する安全性を高めています。 |
*☆―配筋工事・生コンクリート打設―☆*
・フラット35の工事仕様書では、立ち上がりの主筋が13mm以上となっておりますが、当社では13mmの鉄筋ではなく16mmの鉄筋を採用しています。
・生コンクリートは品質・打設状況を確認し、質の高い基礎を目指します。 |
*☆―基礎完了・土台敷き―☆*
・より丈夫な基礎を築くために、家と同じ床面積を持つ基礎コンクリートによって建物の荷重を地盤に伝える「ベタ基礎」工法を採用しています。
・土台敷きの際は、土台が水平に敷設されているか監督による立会い検査を実施します。 |
||
|
*☆―上棟・金物―☆*
・加工ミス防止・省力化の面で優れているプレカット材を採用しています。
・金物は構造部材の接合部強化の為、必要部品に性能認定金物を使用し、耐震性を高める工夫をしています。地震等により強い引抜きの力がかかる柱は、基礎に埋め込んだホールダウンアンカーを使用して基礎と軸組とを緊結しています。 |
*☆―検査・断熱材の施工―☆*
・社内検査のほかに第三者機関による【フラット35】Sの中間検査を実施する事により、図面どおりに施工されているか再確認が行なわれます。
・壁用断熱材は主にグラスウール断熱材を採用しています。また、全棟において検査スタッフによる確認検査を実施しています。 |
*☆―木工事完了・完成―☆*
・木工事の完了時には、監督による自主検査を実施します。検査合格後にクロス工事等仕上げ工事に進みます。
・建物完成後、監督による自主検査、検査スタッフによる確認検査、営業担当による細かい是正検査を実施します。 |
||
問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-501447
74570589
この物件と同じテーマで探す
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
- ※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
- ※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
- ※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
- ※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
- ※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
- ※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
- ※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
- ※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
- ※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
- ※新着：物件情報が「SUUMO」に掲載された日から１週間表示されます。
- ※価格更新：物件価格が変更された日から１週間表示されます。
- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
