設備仕様
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手洗い場
1階奥トイレの前には、タカラスタンダードの手洗い場を設置。帰宅後すぐに手を洗えるので、ウイルス対策やお子様に手洗いを習慣づけるのに重宝します（同仕様写真）
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食器洗い乾燥機
システムキッチンには食器洗い乾燥機が内蔵。手洗いより効率よく時間を使うことができ、節水・節電になります。乾燥機付きなので雑菌の繁殖を防止に効果的
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キッチン水栓
キッチン水栓は浄水器一体型。カートリッジ内蔵なのですっきりとした見た目です。シンクはメーカー独自の底面形状と段差で、汚れやごみをスムーズに洗い流します
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浴室暖房換気乾燥機
ユニットバスは暖房換気乾燥機付き。天候や昼夜を問わず洗濯物を干せるので便利ですね。入浴前に浴室内を暖められるので、冬場のヒートショック対策になります（同仕様写真）
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給湯リモコン
ガス給湯器を設置してお引渡しします。キッチンと浴室に設置したリモコンでお湯張りや追い焚きなどが可能。ガス会社様に事前のお電話いただければ、ご入居いただいた日から温かいお風呂に浸かれます
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ダウンライト
LDKや玄関、廊下などにはLEDのダウンライトを採用。長期間電球交換が不要です。ダクトレールも設置しているので、照明と合わせたレイアウトもしやすいですよ
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-593000
構造の特徴
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ベタ基礎
耐震等級3相当を実現する安心のベタ基礎を採用。床下の全面に耐震基準を満たす配筋密度と高さの鉄筋コンクリートを打設するので、地震に強いだけでなく、地面からの湿気を抑える性能も担保します
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大型パネル工法
建築は工場で作成した木造大型パネルを現地で組み立てるパネル工法。短工期で高精度の建築を可能にしています。約１日で屋根下地まで取り付けられるので、工事中に雨で内部が濡れる心配がありません（施工例）
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国産材
構造材には60％以上の比率で国産木材を利用。国内の林業を活性化させ、さらに国内でのCO2削減にも寄与します。地域と環境にやさしい家を目指す当社は国産材を積極採用していきます
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屋根材
屋根材は耐久性と防水性が高い素材を使用。瓦よりも軽く地震に強いことも特徴です。柔軟性のある素材なので落下物等で割れる心配がありませ（同仕様写真）
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外壁材
メインの外壁材には国産材チップを練り込んだ、耐火性能等級3に対応する製品を活用。雨水などで汚れを浮かせて洗い流す特殊コーティングによりメンテナンス費用を抑えられます（同仕様写真）
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防蟻工事
パネルは工場にて防蟻薬剤を塗布し、土台は現地で薬剤散布を行っております。シロアリ防除には5年間の保証付き（施工日から。施工箇所のみ施工会社による保証）（施工例）
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
