設備仕様
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「太陽光発電システム」で高効率な創エネを実現
太陽光発電住宅は、再生可能エネルギーである太陽光を電気に変えて、暮らしに必要な電力を自給する「創エネルギー」の住まい。自家消費による光熱費の抑制や電力会社への売電、災害への備えになるといったメリットがあります。ミサワホームは、高効率なパワフル発電の太陽光モジュールを採用しています。
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ガス衣類乾燥機「乾太くん」
6kgの洗濯物（約4人・1日分の衣類）を約60分、9kgの洗濯物を約90分で乾燥。勘太くん電気式の約1/3の時間で、家事の時間を大幅に短縮できます。
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浴室換気乾燥機
換気や浴室乾燥をはじめ、暖房、涼風、花粉の季節や夜間のお洗濯でもカラっと乾かせる衣類乾燥機能付きで毎日が快適になります。
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LinkGatesシステム
オリジナルのHEMS（Home Energy Management System）でPVの発電量や宅内の消費電気量を見える化できます。電気の使い方や無駄遣いが確認でき、節電に対する意識が高まります。
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お手入れも おいしさも 美しさも DELICIA（デリシア）
火力の自動調節や温度調節をはじめ、炊飯機能やグリルタイマーなど多彩な便利機能を搭載しています。下ごしらえした材料を入れて、メニューと焼き加減を選ぶだけのコンロオートメニューの機能までついています。
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住宅と一体設計の「ビルトイン宅配BOX」
大きな荷物も心配いらないサイズの宅配ボックスを玄関横に設置しています。ご夫婦共働きで荷物の受け取りが難しいご家族におすすめの設備です。
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問合せ先：
TEL：082-293-3395
構造の特徴
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木造軸組工法専用の制震装置「MGEO-N」
振れ幅を最大1/2に軽減する木造軸組工法専用の制震装置「MGEO-N」は、「倒れない」から「揺れない」への安心を備えた住まいです。大地震で“倒れない家”だけでなく“揺れない家”は、補修費を最小限に抑えます。また、メンテナンスの必要がほとんどなく、敷地条件に左右されることなく設置可能な制震装置です。
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MJメタルジョイント
接合部の強度比較では、一般の木造軸組工法に対して平均約1.7倍という高い強度を計測。従来の木造軸組工法は、柱や梁などの接合部分に大きな断面欠損が発生し、強度が弱くなる懸念がありました。「MJ Wood」では、主要構造部に接合金物とドリフトピンで高精度に緊結する「MJメタルジョイント」を採用しております。
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防腐・防蟻処理
日本の住まいづくりでは、シロアリ対策が欠かせません。
「MJ Wood」では、土台部分に低公害の防腐・防蟻処理を施した集成材をはじめ、腐朽に強いヒノキ集成材仕様もご用意しました。さらに施工現場では、信頼性のある（社）日本しろあり対策協会認定薬剤あるいは（社）日本木材保存協会認定薬剤で、土壌処理と木部処理を入念に行っています。 |
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面の力をプラスした一体構造
「MJ Wood」は、構造用面材を用いて外壁、床、屋根部に強固な“面”を構成し、バランスよく耐力壁を配置。シングル筋かいと構造用面材を合わせると壁倍率4.5倍。ダブル筋かい＋構造用面材で、最大6.5倍相当とすることも可能です。
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長期にわたる初期保証 構造体35年・防水30年・白蟻10年
末永く住み継いでいただけるよう、構造体35年・防水30年・白蟻10年の初期保証を実現。
［新築住宅保証制度は、新築住宅の構造体、白蟻、防水および仕上げ・付属部品、設備に対して保証する制度です。住宅の品質確保の促進等に関する法律では、常時居住の用に供する建物の構造耐力上主要な部分につき10年間の瑕疵担保責任を負うとなっていますが、ミサワホームではそれを大幅に上回る、構造体35年の初期保証をご用意しています。］ |
365日・24時間受付体制のコールセンター
ミサワホームでは、緊急のご用件にも迅速に対応できるよう「365日・24時間受付体制」でのぞんでいます。また、メンテナンスのプロが住まいの状態をチェックする「定期巡回・定期点検サービス」を実施。地震や台風などの際に専門家が備え、迅速に対応する「災害時待機体制」や、ご入居前にお渡しする住まいのお手入れガイド「ホームケアハンドブック」など、きめ細かい安心体制を実現しています。
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問合せ先：
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- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
