設備仕様
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太陽光発電システム
(1)屋根一面に設置したソーラーがたっぷり発電。
(2)もしもの災害時でも電気を使える安心。 (3)ソーラー発電で月々の光熱費が抑えられます。 (4)テレワークで自宅の電力消費が増えても安心。 ※メーカーのモデルチェンジにより、形状が変更となる場合があります。 (2)※事前に計画したコンセントでのみ電力使用が可能です。同時に使用できる電力には限りがあります。 |
蓄電池
(1)停電時でも生活に最低限必要な電力を確保。
(2)急な停電でも自動で電気が復旧するので安心。 (3)太陽光発電の余った電気を貯めて夜に使うエコな生活。 ※停電時には蓄電池の残量が無いと復旧しません。停電時に自動ですべてのコンセント・照明・設備に電気が供給されます。同時に使用できる電力には限りがあります。※蓄電池容量はカタログ値であり、実際に使える容量とは異なります。 |
スマートハイムナビ（HEMS)
(1)電力状況を見える化し、省エネをアドバイス。
(2)空調機器などを外出先からスマホで操作。 (3)外出先からスマホでお風呂のお湯張りを開始。 (4)子どもの帰宅や宅配便をスマホに通知。 (2)、(3)、(4) ※対象の機種には制限があります。事前にアプリのダウンロードが必要です。 |
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快適エアリー（通年型空気調節システム）
(1)冬はあったか、夏はさわやかな空間を作り出す、セキスイハイムの全館空調システム。
(2)一階のフロア全体が足元からじんわり暖かい。 (3)廊下や洗面所など部屋以外にも暖かさが届く。 |
高性能３層フィルター
(1)微粒子を除去してキレイな空気を取込む。
(2)家に入る空気は高性能３層フィルターで浄化。 (3)外から家に入れる空気をフィルターでクリーンに。 ※全ての微粒子を捕集できるわけではありません。また、室内に入った微粒子は捕集できません。 |
玄関スマートキー(電子錠)
(1)リモコンをカバンに入れたままドアを施解錠。
(1)ハンドルにカードをかざすだけでドアを施解錠。 |
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問合せ先：
TEL：084-965-6816
構造の特徴
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ボックスラーメン構造
(1)ユニットを連結し強靭な構造に。
(2)重要な接合部を飛行機や自動車にも用いられるスポット溶接で高強度に一体化。 (3)高層ビルにも用いられている強靭な躯体は、万が一の大地震の際にも大切なご家族を守ります。 |
工場内生産
(1)家づくりの大半を工場にて、設計どおりの強さ・品質を約束する家づくり。
(2)屋根の下でお家づくりを行うため、建築中に雨に濡れる心配がない。 (3)大型機械・精密な検査で職人の腕に左右されない高品質なお家づくりを実現。 |
ユニット工法
(1)一日で雨仕舞まで完了。
(2)工場で作ったユニットを組み上げて住宅を作る。 ※建築規模や天候、その他の条件により一日で完了しない場合があります。 |
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ベタ基礎
(1)液状化に強い、建物を面で支えるベタ基礎。
(2)基礎断熱仕様で、床下の冷えを予防。 |
断熱材
(1)天井・外壁には高性能グラスウールを充填。
(2)工場内ではめ込むため、現地施工のデメリットを解消。 |
磁器タイル外壁
(1)60年以上塗り替え不要なメンテナンスフリー外壁。
(2)景観を損なわない外壁材。 (1)※目地部材の交換は必要です。 |
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
