設備仕様
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【省エネ性能ラベル】
こちらの物件はZEH水準を満たした、省エネ性能に優れた物件です。 光熱費を抑えて暮らすことができるだけでなく、「熱の入りにくさ・逃げにくさ」という観点でも影響を受けにくい建物のため、長く快適にお過ごしいただけます♪
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【システムキッチン】
大きなフライパンも収まるシステムキッチン！洗いやすいワイドなシンク！
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【TVモニター付きインターホン】
録画機能もあり、どのような人が何時に来訪されたのかが分かります。防犯上はもちろん、お届け物などの把握にも便利です。ライトが付いているので、夜間でも安心です。
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【ファミリークローク】
お子様との思い出もたっぷりしまえるファミリークローク。衣類だけでなく、鞄などの小物からスーツケースやレジャー用品などの大きな物までたっぷり収納出来ます。
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【パントリー】
ミネラルウォーターや調味料など、まとめ買いしても置き場所の心配がいりません。育ちざかりのお子様を持つママにとっても嬉しいスペースです。
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【カースペース3台】
カースペースが3台分ございますので、家族分の自転車を駐輪したり、急な来客用の駐車スペースとしてもお使いいただけます。
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ネットで見学予約できる日程
◯：即時予約可 ■：仮予約可 TEL：電話予約できる可能性あり
問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0800-2228848
構造の特徴
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【断熱材】
断熱性能等級で最高等級を取得。床・天井・壁に隙間なく断熱材を入れることで、外部との断熱性・室内の保湿性を高め、快適な居住空間を保ちます。※仕様により異なります。
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【ベタ基礎工法】
基礎に「鉄筋入りコンクリートベタ基礎」を標準採用。碁盤目状に配筋し、コンクリートを流し込んで造ります。建物の加重を分散して地面に伝えることができ不動沈下に対する耐久性や耐震性を向上することができます。
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【鋼製床束】
建物の床を支える「床束」と呼ばれる支持材に、サビやシロアリを寄せ付けない鋼製の床束を採用。従来品に比べ信頼性が高く、安心の強度で頑丈な構造を支えます。メンテナンス性にも優れた素材です。
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【剛床工法】
1階と2階の床に「剛床工法」を。構造用面材を土台と梁に直接留めつける工法で、床をひとつの面として家全体を一体化することで、横からの力にも非常に強い構造となります。耐震性に優れた効果を発揮します。
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【シックハウス対策】
基準を満たすＦ☆☆☆☆の建材を、内装仕上げ材、下地材に使用。シックハウスの原因となるホルムアルデヒドの発散量を抑え、また、24時間の換気設備も評価されて最高等級を取得しています。
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【自然換気】
結露や断熱性能低下の原因となる湿気や熱気を、基礎パッキンや換気棟により、床下・外壁内・小屋裏から排出。建材の劣化を防ぎ住まいの耐久性を高めます。換気扇のメンテナンスは不要です。
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ネットで見学予約できる日程
◯：即時予約可 ■：仮予約可 TEL：電話予約できる可能性あり
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【通話料無料】
TEL：0800-2228848
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- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※取引にかかる費用：物件の契約手続き、決済、引き渡し時にかかる費用を表示しています。不動産会社によって表記有無が異なるため、ご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
