設備仕様
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キッチンから見渡せるLDK
キッチンから見渡せるリビングは解放感があり、キッチンからテレビも見えるのでレシピ番組を見ながらお料理もできちゃいます☆
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ママさん目線の家事動線
キッチンや水廻り、階段の位置など、あらゆるニーズを考慮した間取りで家事も育児もはかどります♪
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可動棚の広々洗面室♪
広々洗面スペースには天気を気にせずに部屋干しできる、物干し竿とナノイー送風機が♪家事の手間を軽減してくれます！
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大容量のウォークインクローゼット！
ご夫婦の荷物もまるっと収納できる、大型のウォークインクローゼット！季節物のかさばりやすい衣類や、多趣味のご家族でも収納に困りません♪
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LDK併用和室
LDKにつながっている和室はリビングの延長線としても個室としてもいろいろな使い方ができるので便利ですよ♪
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可動式棚完備のパントリー☆
使い勝手の良い大容量の可動式パントリー！
たくさんの調味料や食材をきれいに収納できます♪ |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-182175
構造の特徴
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地盤補強工事
建物着工前に地盤調査を実施します。土地の強度を調べると同時に地質調査も行い、その場所の地質にあった地盤改良工事を行います。地盤を整え強固にすることで不同沈下を防ぎ、地震に強い地盤が出来上がるので過剰な補強工事をしなくても良くなります。
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ベタ基礎
「ベタ基礎」とは、壁部分だけコンクリートを打つ布基礎と違い、床下全体にコンクリートを打って作る基礎のことです。地盤と接する部分が広く、建物全体の重みを地盤に対し面全体で支える構造のため、不同沈下や地震に強いのが特徴です。また、床下からの湿気や害虫の侵入を防ぐメリットもあります。
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断熱性能
壁内の高性能断熱材は、一般的なガラス繊維でなく、植物から作られたバインダ（結合剤）を使用します。これは非常に柔らかい繊維からできており、その一本一本には特殊な撥水加工が施されています。ホルムアルデヒドを含む原料は一切使用していないので、シックハウスの心配もありません。また床下には、75ｍｍのポリスチレンフォーム断熱材を使用。床下からの冷気や湿気をブロックします。
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防腐・防蟻
地面に一番近い場所にある土台は、シロアリに強い「桧（ひのき）」を使用。桧は健康にも優しく、水や湿気にも強いので長期に渡って安心・安全で、安定的な強度を保ちます。また、土台から１ｍの高さの範囲の構造部材に防腐・防蟻処理を行い、さらに湿気や害虫に強い構造体となっています。
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耐震ダンパー
制震とは、制振とも呼び、地震の揺れを抑える目的で作られた工法のことです。地震の揺れは直接建物に伝わりますが、建物内部に制震装置として特殊高減衰ゴムを使ったダンパーを組み込むことで、地震の揺れエネルギーを熱エネルギーに転換し、吸収、開放させ、建物の倒壊を防ぎます。
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ハイベストウッド
サンワ開発では、従来の軸組工法に加え、枠材と合板を用いて作る壁式工法の良さを併せ持つ「ハイブリッド工法」を採用。お家を箱で覆うように一つにし、壁面全体で地震力、風圧力を受け止めバランスよく分散し、軸組の接続部への力の集中を緩和することで、建物を地震から守っています。
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75021264
あなたのチェック履歴
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
