【タマタウン美濃松栄町】クオカード1万円、来場時に条件達成で計3万円プレゼント！！ 【一戸建て】
販売スケジュール |
- | イベント情報 |
- |
|---|---|---|---|
所在地 |
岐阜県美濃市松栄町１-59-1、59-2 | 交通 |
長良川鉄道「松森」歩13分 |
販売戸数 |
1戸 | 総戸数 |
2戸 |
価格 |
2980万円
[ □支払シミュレーション ] |
最多価格帯 |
- |
私道負担・道路 |
道路幅：6ｍ、アスファルト舗装 | 諸費用 |
- |
間取り |
4LDK | 建物面積 |
121.93m2（36.88坪） |
土地面積 |
222.07m2（67.17坪）（実測） | 建ぺい率・容積率 |
建ぺい率：60％、容積率：200％ |
完成時期(築年月) |
2022年11月初旬 | 引渡可能時期 |
相談 |
土地の権利形態 |
所有権 | 構造・工法 |
木造2階建（軸組工法） |
施工 |
- | リフォーム |
- |
用途地域 |
１種住居 | 地目 |
宅地 |
その他制限事項 |
- | ||
その他概要・特記事項 |
設備：公営水道、本下水、個別ＬＰＧ、建築確認番号：2号棟ぎ住セ第1220706号 | ||
物件の特徴
支払い例
1号棟 2650万円の場合
毎月（年１２回）68206円
価格2650万円、頭金0円、借入額2650万円
※諸費用組み込みなし
年利0.45％ 変動金利 返済期間35年
- 金利情報
・紹介金融機関/大垣共立銀行の例
・販売価格に対する融資限度の割合/100％
・年齢制限/申込時年齢が20歳以上、満71歳未満で完済時年齢が満81歳未満の方。
・融資限度額/30万円～1億円
・年収に対する年間融資額の割合/年収250万円以上400万円未満は30％、年収400万円以上は40％
・返済期間/2年～35年
・最下限利率/0.425％（変動金利）
・保証料/審査による（期間35年100万円借入で通常保証料の場合の場合20，664円）
・事務手数料/規定による
※ローンは一定要件該当者が対象です。適用される金利は融資実行時のものとなり、表記されている金利・返済額と異なる場合があります。
会社情報
| 会社概要 | ＜売主＞ |
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|---|---|---|---|
| 問い合わせ先 |
タマホーム株式会社
TEL：058-394-3370
(代)
(携帯電話・ＰＨＳからもご利用いただけます。)
「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください 担当直通：070-4507-6771(中野) ※お電話随時受け付けます。 |
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情報提供日・更新日
| 情報提供日 | 2024年6月16日 | 次回更新日 | 情報提供より８日以内に更新 |
|---|---|---|---|
| 取引条件有効期限 | 2024年12月31日 | ||
問合せ先：
TEL：058-394-3370(代)
（携帯電話・ＰＨＳからもご利用いただけます。）
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あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
