設備仕様
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浴室（LIXIL／アライズ）
心地よい入浴を叶えてくれるサーモバスSの広々浴槽。独自構造で汚れがつきにくく、お掃除のストレスを軽減してくれる仕様。空気を含んだ大粒の水滴が心地よいエコアクアシャワーを装備。
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システムキッチン＆カップボード（ラポッテ）
ワークトップは継ぎ目がなく、キズ・油汚れに強い素材で日々のお手入れは時短。ファインモーションを標準採用した引き出しレールは大きなフライパンや鍋から細々した調理器具まで、適材適所にたっぷり収納できます。水切りプレート付でワークトップだけでなくシンクも立体的に使える広々設計です。
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洗面化粧台（MV／リクシル）
間口900mm・収納充実の3面鏡付き広々洗面化粧台。一体成形のキレアップカウンターにエコハンドル式のシャワー水栓、長寿命・省電力のLEDライトを備えた使いやすくお手入れもラクラクなMVシリーズ。
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樹脂窓（YKKap／エピソードII）
窓の室内側に、断熱性・防露性に優れた『樹脂』のメリットをプラスしたことにより、高い断熱性能を実現。窓周辺を外気温の影響から守り、健やかな室内環境を保ちます。窓周辺を外気の影響から守ることで、アルミ窓と比べて結露もしにくく、お部屋を清潔に保ちます。
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トイレ（リクシル／ベーシアフチレス）
ウォシュレット一体型のスッキリとしたデザイン。フチなし形状の便器はサッと一拭きでお掃除完了。少量の水で手前から奥までしっかり洗い流すトルネード洗浄や汚れがつきにくいセフィオンテクト・プレミストでいつでも清潔なトイレをキープできます。
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問合せ先：
TEL：0243-63-5710
構造の特徴
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断熱等性能
断熱等性能基準は、住宅にかかるエネルギーを抑えるために定められた断熱や省エネに関する基準です。「木麗な家」は、壁と天井にグラスウール、床にポリスチレンフォームの断熱材を施工。地域に対応した断熱材を使用し、断熱等性能等級4を備えています。
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換気システム
外壁材と構造躯体の間に外気が流れる通気層を作ることによって、湿気を外部に放出。壁内の通気層は屋根裏まで通っており、結露や湿気を少なくすることで、構造体や断熱材を腐食やカビから守ります。また、基礎パッキンを採用し、床下のすみずみまで風を行きわたらせることにより、シロアリの発生を未然に防ぎ、建物の耐久性を向上させます。
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65年耐久のベタ基礎
強い家づくりにこだわるタマホームは、基礎部分の強度を重視して、ベタ基礎を標準採用。基礎の底面全体が鉄筋コンクリートの面構造になっているので、家の荷重を分散させます。建物をしっかり支え、強い地震の揺れに耐える強固な家づくりを実現します。また、コンクリートの耐久性は、JASS 5基準で計画供用期間65年を確保しています。（設計基準強度 Fc=24N/mm2）
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良質な国産材使用
タマホームでは、柱・間柱・床合板・土台などの構造躯体に、一棟あたり約74.1%の様々な国産材を使用しています。それは、柱や土台など、それぞれの部位によって最も適した樹種を用いることで、その特性を活かせるようにしているからです。国産材は、日本の気候風土で生まれ育っているので、強さ・調湿機能など、日本の家づくりの木材として適しています。私たちは、これからも「国産材にこだわった家づくり」を続けていきます。
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木造軸組み在来工法
タマホームは、木の家にこだわります。木は、山から切り出して乾燥させた後も、温度や湿度の変化に合わせて呼吸を続けます。豊かな四季がある日本には、この調湿機能を持った木が最適と考え、長年にわたり受け継がれ、最も普及している木造軸組在来工法を採用。柱と梁で構成されるこの建築方法は、設計の自由度が高く、お客様の様々なご要望にお応えすることが可能です。
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耐力面剤
四方から支え、家全体を一体化する耐力面材。筋交をバランスよく配置し、接合性能と強度の高い構造用耐力面材を土台や柱、梁へ直接張ることにより、地震や暴風に対する強度がアップ。四方を囲む耐力面材によって、外部からの力を建物全体へ分散させ、高い耐震性を確保します。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
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- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
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- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
