設備仕様
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床暖房（省エネ性能エコワン）
熱源機で沸かしたお湯を床下パイプへ循環させ、その熱でリビング床をあたためる温水式床暖房。陽だまりのような快適なあたたかさが魅力です。
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IHクッキングヒーター（3口グリル付き）
時短調理で簡単においしくできるIH。トッププレートもフラットだからサッと拭くだけでおそうじ簡単です。
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食器洗い乾燥機
約60℃のお湯でスミズミまで高温洗浄、汚れを落とします。しかも手洗いよりもダンゼンお得、節水で自然にも優しい
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浴室換気暖房乾燥機
雨の日などに洗濯物干し場としても活用できて便利です。
寒い時期は、暖房を入れ、浴室を温めて入浴する活用もできます。 |
スマートコントロールキー（玄関扉）
リモコンキーにてドアハンドルのボタンを押すだけで施錠・開錠が可能です。またスマートフォンのアプリにても施錠・開錠です。
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録画機能付きTVモニター付きインターホン
録画機能（静止画）付きなので、不在時の来訪にも安心です！3.5型モニターにつき、来訪者の様子もしっかり確認できます。
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問合せ先：
TEL：0120-845-433
（携帯電話・ＰＨＳからもご利用いただけます。）
構造の特徴
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細田工務店の標準等級
お客様に安心して住んでいただける住まい、良質で快適な住まいをお届けするために、全棟[住宅性能表示制度]の耐震等級・維持管理対策等級・ホルムアルデヒト発散等級（内装）・劣化対策等級・省エネルギー対策等級において最高等級を標準仕様としています。
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地盤調査と壁量計算
住まいの耐震性能が長期間にわたって保てるよう、1棟1棟、綿密な地盤調査と壁量計算を実施しています。 地盤調査の結果により、適した基礎形状や地盤改良の有無が判定されます。
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建物構造
耐震性に優れていると言われるツーバイフォー住宅。
細田工務店では「永く安心してお住まいいただける住まい」をつくるために、一般的に定められている施工基準に加え、さらに細かく施工基準を設けて施工しています。 |
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安心・安全性能 「24時間換気システム」
全居室24時間換気システムを採用。空気の汚れや結露、カビの発生などを抑制し、ホルムアルデヒトや花粉、ハウスダストなどの有害物質を排出して快適な室内環境をつくります。
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確かな安全を保証する「35年保証システム」
建物の部位や設備に応じて最長10年の保証をしています。さらに10年ごとの定期点検（長期保証箇所）を行い、35年保証システム対応メンテナンス工事（有償）を当社の責任施工で実施させていただくことで、長期保証内容の保証期間を最長で25年間延長する「35年保証システム」を導入しています。
※別途、5年ごとの防蟻工事（有償）が必要になります。 |
「24時間電話受付」 「定期点検サービス」
24時間、365日お電話でご相談を承るアフターサービス窓口を設置。お住まいに関する困ったことやお気づきの点を承ります。（※夜間は本社での対応となります。）
また、業界に先駆けて1965年からサービスカーによる「定期点検メンテナンスサービス」を実施しています。地域に密着した迅速で確実なアフターメンテナンスをきめ細かく提供しています。 |
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
