設備仕様
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エコキュート（高効率電気温水器）
空気の熱でお湯を沸かす節約上手な全自動給湯器エコキュート。時間をかけてゆっくりとお湯を沸かし昼間に比べて割安な深夜電力を利用することで大幅なランニングコストの削減を実現できます。
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オール電化（3口IHクッキングヒーター）
オール電化が標準で3口もあるＩＨクッキングヒーター。電気を使って、効率よく高加熱できます。また、不完全燃焼などもなく水蒸気の発生や油の飛び散りも軽減され、室内をよりきれいに保ちます。
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シャッター雨戸
大切な家と家族を守るシャッター雨戸は、ロックを内側からしかはずせないから防犯性に優れ、台風などにも安心です。
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ピッタットキー
非接触式で、タグキーを近づけるだけで、カギを開け閉めできます。面倒なカギの操作を省いて、スマートに出入りできます。
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Low-Eペアガラス
複層ガラスの室外側または室内側の中空層面に特殊金属加工を施した「Low-E複層ガラス」を全室の窓に設置。遮熱・断熱性が高く、紫外線や窓からの熱気を大幅にカット。カーテンなどの日焼けを防ぎ、冷暖房効率を高めます。
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2.5ｍの高い天井高
天井高2.5ｍの高さを確保することで、より開放的でゆったりとした広がりのある空間をつくりだします。
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問合せ先：
TEL：093-474-0311
構造の特徴
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建物をしっかり支える【ベタ基礎工法】
建物を底面全体で支える事で不動沈下を起こしにくいベタ基礎を全棟標準採用。コンクリートは計画共用期間が約65年（JASS5基準）の高い耐久性と強度を確保し、鉄筋は徹底した品質管理が行われる工場で溶接及び加工されたユニット鉄筋を採用しています。建物をしっかり支え、強固な家づくりを実現しています。
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日本の高温多湿な気候に適した【建物通気工法】
外壁材と構造躯体の間に外気が流れる通気層を作ることにより湿気を外部に放出。壁内の通気層は屋根裏まで通っており、結露や湿気を少なくする事で構造体や断熱材を腐食やカビから守ります。また、基礎パッキンを採用し、床下のすみずみまで風を行き渡らせることにより、シロアリの発生を未然に防ぎ、建物の耐久性を向上させます。
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家全体をシェルター化させる【耐力面材】
筋交をバランスよく配置し、四方を囲う壁に構造用耐力面材を用いる事で「面」で横からの力を受け止め、建物にかかる負担を分散させ、高い耐震性能を確保。地震や暴風に対する強度がアップします。
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断熱性能基準の【等級4】を満たした性能
断熱等性能等級は、住宅にかかるエネルギーを抑えるために定められた断熱や省エネに関する基準です。地域に対応した断熱材を使用し、断熱等性能等級【等級4】をクリアした高い断熱性と気密性を確保しました。
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日本の風土にあった【木造軸組在来工法】
木の家にこだわり、豊かな四季がある日本には、調湿機能を持った木が最適と考え、長年にわたり受け継がれ最も普及している木造軸組在来工法を採用。一棟あたり約74.1%の国産材を使用。
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親水性の高いセルフクリーニング外壁
デザイン性、耐久性を兼ね備えた外壁材。コーティング技術の進歩により、壁についた汚れを雨で洗い流すセルフクリーニング効果で、おしゃれな外壁を美しく長持ちさせます。
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問合せ先：
TEL：093-474-0311
72005777
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
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- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
