設備仕様
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TVモニター付きインターフォン
映像と音声で玄関先の様子をチェックできるモニター機能や、夜間の訪問者の顔も確認できるLEDライトを装備しています。
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システムキッチン
浄水器一体型水栓付きで、作業しやすいステンレスワークトップ。さらにデッドスペースを活用した、たっぷり収納できるシステムキッチンとなっております。
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複層ガラス
断熱効果を高める複層ガラスを標準採用しています。
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【エコジョーズ】
少ないガス量で効率よくお湯を沸かす省エネ性の高い給湯器。ガスの消費量が少なく済むので、環境にやさしく、ガス料金の節約にもつながります。
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【オートバス】
自動でお風呂の準備が整うため準備時間の短縮ができ、冬場は室温の低い浴室に行かなくてすむため寒い思いをすることもありません。
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【浄水器】
カートリッジタイプの浄水器。浄水、原水はワンプッシュで切り替えができ、見やすい大きな表示窓もあります。ノズルはシャワーヘッドになっておりお掃除も楽々です。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-991889
構造の特徴
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工業化・分業化で建てる、こだわりの住宅
プレカットとは、現場での施工前に工場などで原材料を切断したり接合部の加工を施すこと。飯田グループの物件は、これを行うことで、住宅品質の均一化を図っています。技量によるばらつきが生じやすい家具も工場で組み立てまで行ってから納品し、現場での作業負担を軽減すると同時に高い内装品質を実現しています。また、「上棟作業」と「内装工事」を分業化する事により、効率化と熟練度の向上を図っています。
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100%ベタ基礎への、こだわり
より丈夫な基礎を築く為、建物の荷重を地盤へ伝える「ベタ基礎」工法を採用しています。
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より科学的・合理的な新部品、新工法
構造部材の接合部強化の為、必要部品に性能認定金物を使用し、耐震性を高める工夫をしています。
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耐震 ＋ 制震の家、QUIE（クワイエ）
地震の揺れに耐える「耐震性能」と、揺れを抑えて住宅へのダメージを軽減する「制震性能」を兼ね備えた建売住宅ブランド「QUIE」 。ふたつの備えで、お客様の家を守ります。
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ガラス繊維協会マイスター認定者による断熱材施工
グラスウール断熱材の断熱効果を発揮するためにガラス繊維協会マイスター認定者による施工です。
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ダイライト
ダイライトは高強度、高耐久性、防火性、寸法安定性、透湿性、健康性のある建材。地震・台風・火災から家族と住まいを守ります。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-991889
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
