設備仕様
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住宅性能
住宅性能評価の4分野で全棟最高等級取得
お客様は住宅性能を数値化した「住宅性能評価書」をもとに住宅の良し悪しをご判断いただけます。また、住宅性能表示制度を利用した住宅は、住宅ローンの優遇や保険料の割引を受けることも可能です。示制度を利用した住宅は、住宅ローンの優遇や保険料の割引を受けることも可能です。 |
住まいの保証
新築分譲住宅で瑕疵が判明した場合は当社が補修を行います。倒産等で当社による保証が受けられない場合、保証金を法務局などへ供託しているため一定の条件を満たした際にお客様からの請求により必要な金額が還付されます。
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耐震金物
地震に強い耐震金物を採用
Zマーク表示金物※または同等認定品を使用し、耐震性を高めています。耐震接合金物を使用することにより、建物にかかる応力を有効に伝達することができるため、安定した強固な構造体となります。 |
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断熱材
床・天井・壁に隙間なく断熱材を入れることで、外部との断熱性・室内の保湿性を高め、快適な居住空間を保ちます。
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シックハウス対策
ホルムアルデヒド対策等級で最高等級を取得
フローリングなどの建材には、有害物質の発散を抑えたJIS・JAS、または国土交通大臣認定規格で定められている最高ランクF☆☆☆☆（フォースター）を採用し、暮らす方の健康に配慮しています。 |
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問合せ先：
TEL：092-409-7742
構造の特徴
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木造軸組工法
日本で長年の実績がある工法で、柱、梁などの「軸組み」で構造体を作り上げていきます。接合部には金物・筋かいなどで補強を行い、より強度を高めています。木材はプレカットにより品質のバラツキを防ぎ、安定した品質の住宅を供給しています。
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べた基礎
剛性・耐久性にすぐれた施工方法
ベタ基礎は、コンクリートで建物の下一面を支える工法。基礎鉄筋を張り強度を強めたベタ基礎の耐圧盤を1階の床下全面に施工し、広い耐圧盤の面で建物の荷重を地盤に伝えます。 |
鋼製床束
腐食に強い「鋼製床束」で床を力強く支持
建物の床を支える「床束」と呼ばれる支持材に、サビやシロアリを寄せ付けない鋼製の床束を採用しています。従来品に比べ信頼性が高く、安心の強度で床の荷重を支えます。 |
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剛床工法
横揺れに強い「剛床工法」を採用
1階と2階の床に合板を敷く「剛床工法」を採用。土台と梁に直接留め付け、床を一つの面として一体化させることにより、建物のねじれや変形を防ぎます。横からの圧力にも非常に強く、台風や地震にも抜群の強度を発揮します。 |
自然換気構造
床下全周換気工法・外壁内通気工法を採用
結露や断熱性低下の原因となる湿気や熱気を、基礎パッキンや換気棟などにより、床下・外壁内・小屋裏から排出。建材の劣化を防ぎ、住まいの耐久性を高めます。また、換気は温度差と気圧差を利用した自然換気で給気を行い、換気扇で排気を行います。 |
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問合せ先：
TEL：092-409-7742
74564601
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
