設備仕様
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バスルーム（LIXIL）
◆まる洗いカウンター（ワイド）◆
幅が広いため、たっぷり置けるカウンターです。取り外せるようになっているので裏までキレイに掃除することができます。 ◆エコアクアシャワーとスライドバー◆ 空気を含んだ大き粒の水滴が心地よい超節水シャワーにスイッチが付きました。 ◆エコベンチ浴槽◆ 快適な半身浴のためのベンチスペースが節水にも効果を発揮。 |
洗面化粧台（LIXIL）
◆三面鏡◆
搭載されているくもり止めコートは、ヒーター式に比べ待ち時間がなく消し忘れもなし。消費電力ゼロで快適に使用できます。 ◆洗面器◆ 水洗取付部は水が流れやすく、汚れがたまりにくい傾斜つき。洗面・洗髪はもちろん、掃除・洗濯と水仕事全般に使える親切設計。 ◆シングルレバー洗髪シャワー水栓◆ ホース収納とリフトアップ機能を兼ねそろえた優秀なシャワー水栓。広い洗面器なので洗髪も可能です。 |
トイレ（LIXIL）
◆フチレス形状◆
便器のフチを丸ごとなくし、サッとひと拭きでお掃除ラクラク。 ◆パワーストリーム洗浄◆ 強力な水流が便器鉢内のすみずみまで回り、少ない水でもしっかり汚れを洗い流します。 ◆シャワートイレ◆ シンプル機能のシャワートイレです。暖房便座・スローダウン便座。 |
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エコキュート（HITACHI）
◆インテリジェント機能◆
センサーによる検知や学習機能により効率的な制御を行います。 ◆省エネ保温◆ 浴そうのお湯の温度をセンサーで検知し、お湯の温度低下時間などを学習します。自動保温に比べ、検知する回数を少なくすることで、ふろ保温時最大約35％の省エネになります。 ◆ウレタンク◆ ウレタンフォームは、従来の発泡スチロール保温材に比べ、断熱性能が優れています。 |
ＩＨクッキングヒータ－（HITACHI）
◆光・温度センサー◆
光センサーと温度センサーの組み合わせで鍋底温度を検知し調理に合わせて火加減をコントロール。さらに、鍋の過熱もみはる安心設計です。 ◆水なし自動両面焼きグリル◆ 「丸焼き」「切身・干物」「つけ焼き」便利な３メニューから焼き方を選んで仕上がりを設定すれば、裏返す手間なく焼き上げます。 |
モニター付きインターホン（Panasonic）
◆TVモニター付きインターホン◆
手放し通話ができ、送話表示灯で送話・受話状態が確認できます。映像と音声で玄関先の様子をチェックできるモニター機能や、夜間の訪問者の顔も確認できるLEDライトを装備しています。 |
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問合せ先：
TEL：0778-42-5658
構造の特徴
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【耐震 ＋ 制震の家、QUIE（クワイエ）】
地震の揺れに耐える「耐震性能」と、揺れを抑えて住宅へのダメージを軽減する「制震性能」を兼ね備えた建売住宅ブランド「QUIE」 。ふたつの備えで、お客様の家を守ります。
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【制震装置(SAFE365)の優れた特長】
制震装置SAFE365は、粘弾性素材を活用したもの。この素材は高層ビルの制震装置にも使われており、優れた地震エネルギーの吸収を実現（震度6強を最大67％低減）。さらに、最大震度6強クラスとなる120秒間続く地震を約200回受けても制震性能は衰えないと実証実験で分かっています。
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【工業化・分業化で建てる、こだわりの住宅】
スケールメリットを生かした建築材料の一括調達から、徹底したコスト管理に至るまで、多くのお客様にお求めいただけるよう、良質な住宅のご提供を目指しております。
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【安心サポート】
【お客様相談センター】
お引き渡し後も安心して住宅にお住まい頂くために、専門のコールセンターを設けております。 【住宅瑕疵担保保証】 当社は住宅購入者の安心・利益保護のため供託制度を採用しております。 |
【コンクリートにも、品質があります】
コンクリートにも、品質があります。基礎工事に使用される生コンクリートは、見た目には分からなくても品質にばらつきがある可能性があります。当社では一括で発注することで、JIS認定の品質を提供しています。
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【マイスターが貼ると、断熱効果が違う】
グラスウール断熱材はキレイに貼れないと断熱効果が落ちます。そこで、当社では社員や職人さんにガラス繊維協会の実践するマイスター認定の取得を奨励しています。
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問合せ先：
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
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- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
