設備仕様
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ECO ONE X5/ハイブリッド給湯・暖房システム
「ECO ONE X5」は、ガスと電気の良い部分を取り出して併用したハイブリッド給湯・暖房システム。スマートフォンアプリを活用して、屋内・外出先から給湯器や床暖房のリモコン操作、光熱費のチェックができます。
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オールリビング
団らんの中心となるLDKが開放感あふれる空間を描きました。家族が集まり、ゆとりを感じながら心地よい交流のひとときを楽しめます。
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土間収納
靴のまま出入りできる土間収納。ベビーカーやアウトドアグッズなどが収納でき、玄関もスッキリ片付きます。
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キッチン/トクラス「Bb」
ゆったり使えるワークトップ、使いやすさを考えた収納に、お手入れ簡単な「サイクロンフードIII」や「人造大理石」。キッチンがキレイだと料理が楽しくなります♪
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キッチン/食器洗い乾燥機
お料理の後片づけをきちんとサポートするビルトインタイプの食器洗い乾燥機です。
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床暖房
床下に温めたお湯を循環させることで、ホコリを舞い上がらせずに空間をポカポカに。小さなお子様がいるご家庭にも嬉しい暖房システムです。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-265071
構造の特徴
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【自社プレカット工場】
生産量・品質において「日本最大最新鋭のプレカット工場」で、難しく複雑な加工もコンピュータで制御しながら正確にカッティングされた高品質な木材を使ってポラスの安全な家はつくられています。
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【ポラス暮し科学研究所】
木造建築の良さを継承しさらに技術革新を目指し、木造軸組工法において、旧来の匠の伝承に頼らず科学的なアプローチが必要と考え、木造住宅業界では先陣を切って1991年に自社の研究所を設立しました。
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【高耐震構造】
ポラスグループは、家の強度向上だけでなく、明るく広い空間を提供するためにオリジナルの耐力壁を開発・採用しています。最大規模の振動実験施設を所有し、幾多の実験を通じて高品質な住空間を提案するため、強力な耐力壁や金物なども開発しています。
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【全棟構造計算を実施】
ポラスグループは全ての建物で基礎から構造まで一貫して構造計算を行い、設計段階で「ウッド・イノベーター NEXT」を使用して地震シミュレーションを実施。一邸毎に最適な補強を施し、安全かつデザイン性の高い住宅を実現。
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【敷地調査・地盤改良】
これまでの調査実績数は9.1万件以上(2022年4月現在)。豊富な実績から正確に地盤特性を把握し、独自開発した地盤改良工法「SF工法」シリーズなどの最適な工法で、地震に強い基礎づくりを実現します。
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【防湿ベタ基礎】
ポラスでは200mmの網目に組んだ鉄筋に厚さ170mmのコンクリートを流し込み、大地に住宅全体を密着、一体化するための頑丈な基礎幅150mmのベタ基礎を実現。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-265071
7512
73827403
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
