設備仕様
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性能評価6項目
新しい時代のスタンダード！住宅性能表示6項目で最高等級取得
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ZERO ONE
耐久性・耐候性・耐震性・耐熱性に優れた構造。様々暮らしをイメージして、一歩先のライフシーンに対応する拡張性豊かな標準スペックを採用。
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食洗機
・面倒な皿洗いはお任せ「食器洗い乾燥機」
面倒な食器洗いはこれにお任せ。毎日必ず行う皿洗いを任せて自由時間をゲット。 |
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機能門柱
・宅配ボックス付き「機能門柱」
「カメラ付きインターホン・宅配ボックス・ポスト・表札・LEDライト」エントランスに必要な機能をスマートに一体化。線と面で構成した軽快でシャープなシルエットが建物と美しく調和します。 |
EVコンセント
・この先の必需品「EVコンセント」
EVコンセントも標準装備です。抜け止め・引掛タイプのように回転させなくても、挿入するだけでロックできます。 |
玄関ドア
・リロック機能付き「玄関ドア」
ボタンを押してワンタッチで施解錠。 安心のワンアクション・ツーロック。防犯性に配慮したリロック機能付き。両手がふさがっていてもカバンの中などに携帯していればボタン一つで開錠、施錠が可能です |
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問合せ先：
TEL：0532-38-8003
構造の特徴
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基礎コンクリート
ベタ基礎は建築基準法で定められたものより太い鉄筋を採用し、間隔も高密に配筋しています。また、基礎上り幅や立上り配筋も支援機構基準より高い基準を採用することで、より強い鉄筋コンクリートで建物を支えます。
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基礎パッキング工法
基礎と土台の間に耐久性、耐薬品性・防蟻性に優れた基礎パッキンを設けて隙間を空け、床下の換気を促します。
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Low-E複層ガラス(断熱タイプ)+アルゴンガラス
・高い断熱性を誇る「Low-E複層ガラス(断熱タイプ)+アルゴンガラス」
窓の室内側に、断熱性・防露性に優れた『樹脂』のメリットをプラスしたことにより、高い断熱性能を実現。窓周辺を外気温の影響から守り、健やかな室内環境を保ちます。 |
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断熱材
・高性能グラスウール採用「断熱材」
高性能グラスウール24K採用で冬は暖かく、夏は涼しい。そんな暮らしを送ることができます。さらに高性能グラスウールは火災に強く劣化しにくい為長い期間で断熱材の機能を保つことができます。 |
サンディング
・水で汚れを洗い流す外壁材「サイディング」
外壁に付着した汚れを雨水で繰り返し落とせる『セルフクリーンイング機能』雨が降る事で汚れが落とされ、外壁をいつもきれいに保てますので、外観の美しさを持続させます。 |
防腐防蟻処理
・環境に配慮した「防腐防蟻処理」
人と環境に配慮した防腐防蟻処理を、床面から1mの高さまで施します。また地盤面にも土壌処理を施し、シロアリ対策も行っています。 |
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問合せ先：
TEL：0532-38-8003
220038
71915588
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
