設備仕様
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大容量のシューズクローク
たっぷり用意された収納スペースには、ご家族の靴はもちろん、ベビーカーやアウトドアグッズなど外で利用するものもスッキリ片づけることができます。
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収納力抜群のシステムキッチン
エイダイ製のラポッテを採用。キャビネットはホワイト。標準装備のIHクッキングヒーターは油煙が広がりにくく、お部屋への臭い移りを抑えてくれます。凹凸のないフラットな天板は人工大理石でお手入れが簡単。
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カップボード
無垢の木でできた収納棚。リビングから一番見えるカップボードは、お部屋の主役になれるインテリア。見せる収納としてやボックスを入れて仕切って収納したりお好みの方法で活用することができます。
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ユーティリティ
物干し竿、流し台、カウンター備え付けで、洗濯物を洗う・乾かす・アイロンをかける・畳むなどの工程を一か所で完結。時間やスペースを無駄にしたくない方におすすめです。
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Low-E複層ガラスサッシ
遮熱タイプの Low-Eガラスは、室内側のガラスを金属膜でコーティングすることで夏の日差しを適度にカット。冬には暖かい太陽光を取り込み、暖房熱を逃がしません♪中空層の断熱効果で室内ガラスの結露も抑制◎
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吹き抜け
日差しをたっぷり取り込める吹き抜け。白のクロスで開放感があります。ダイニングスペースとの天井高を変えることで自然と空間を分けることができます。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-920086
構造の特徴
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ハウスジャパンの家は『耐震等級３』を取得
地震に強い家を建てるためにハウスジャパンが大事にしていることは、国土交通省が定めた耐震性能の最高基準「耐震等級３」を必ず取得することと、タイガーEXボード（耐力面材）を使っていることです。マグニチュード9.0 震度7を想定し、お客様が安心して暮らせる家を提供します。
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地震や湿気に強い『タイガーEXハイパー』
タイガーEXハイパーは壁全体で揺れを受け止め、端部に集中しやすい力の負担を軽減します。透湿機能が他の材質よりも高い特徴があり、結露の発生を防ぎます。また、石膏で出来ている無機質系面材のため火に強く、燃えない建材です。万が一近隣火災が発生しても燃え広がりや貰い火からの燃え移りを防ぎ、安全に避難できる時間の確保ができます。
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家を建てる上で重要な『基礎』
ベタ基礎という面で伝える構造を取り入れ、建物の荷重を分散させ安定させる基礎を採用。防湿フィルムで土台の錆やシロアリを防ぎ、床下全面に鉄筋を配することでより強固に。それらをボルトとコンクリートで一体化しています。
基礎配筋施工後第3者検査機関JIOにより厳しいチェックが行われます。 |
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根太レス剛床工法
耐震性能を上げるためには「水平方向のゆがみを小さくする」ことが重要だと考え、1・2階共に剛床工法を採用しています。
剛床工法とは、大小の木で厚さ1.2cmの面を支えて床をつくる根太工法と異なり、全て大きな木で細かい正方形をつくり、そこに厚さ2.4cmの合板で家の水平方向を強くする工法です。 |
木造軸組工法の弱点を克服
木造枠組工法の弱点は「木の接合部分」です。1・2階を一体化する通し柱は多方面が接合部分となることが多く、欠損部分が増えてしまいます。
そこで、通し柱にドリフトピン工法を採用することにより強度を上げ、通常よりも通し柱の本数を増やしています。 その結果、直下率（2階の柱の下に1階の柱がどれだけあるかを示す数値）を上げることで、さらに耐震性能を上げることが可能になっています。 |
制震装置『MAMORY』
大切な住まいと皆様の生活を守る制震装置『MAMORY』。特殊なゴムの力で地震の揺れを吸収、放熱し、住宅の損傷を大幅に抑えます。繰り返し発生する地震にも効果を発揮。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
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- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
