サーラタウン国府宮西4次 【一戸建て】
販売スケジュール |
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イベント情報 |
モデルハウス(事前に必ず予約してください) 日程/公開中 時間/10:00~17:00 ---------------------- 新モデルハウス内覧会開催 ---------------------- ●○買い替え相談受付けております○● 住宅ローンのご相談や無料査定も行います!現在のお住まいでお悩み中の方は、お気軽にご相談ください。 ※平日のご予約も可能です。(火・水曜日定休日除く) ※ご希望の方はお電話にてお問い合わせください。 ---------------------- 新型コロナウイルス感染対策を実施中 ---------------------- 【お問合せはこちら】 ・ 予約フォーム[見学予約(無料)] ・ 予約フォーム[電話でお問い合わせ(通話無料)] ・ フリーコール [ 0120010515 ] |
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所在地 |
愛知県稲沢市木全1-13-1 | 交通 |
名鉄名古屋本線「島氏永」歩24分 |
販売戸数 |
5戸 | 総戸数 |
33戸 |
価格 |
3890万円~4196万円
[ □支払シミュレーション ] |
最多価格帯 |
4100万円台(3戸) |
私道負担・道路 |
道路幅:6m~12m、アスファルト舗装、公道 北12m、西7m、南6m(区画内道路 北・東・南6m) | 諸費用 |
- |
間取り |
3LDK+2S(納戸)・4LDK+S(納戸) | 建物面積 |
106.75m2~111m2(32.29坪~33.57坪) |
土地面積 |
160.12m2~161.95m2(48.43坪~48.98坪) | 建ぺい率・容積率 |
建ペい率:60%、容積率:200% |
完成時期(築年月) |
2022年10月 | 引渡可能時期 |
即引渡可 |
土地の権利形態 |
所有権 | 構造・工法 |
木造2階建(軸組工法) |
施工 |
サーラ住宅株式会社 | リフォーム |
- |
用途地域 |
無指定 | 地目 |
宅地 |
その他制限事項 |
- | ||
その他概要・特記事項 |
設備:都市ガス、中部電力パワーグリッド、公営水道、個別浄化槽、建築確認番号:第KS121-0410-62319号 |
物件の特徴
会社情報
会社概要 | <売主> |
||
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問い合わせ先 |
サーラ住宅(株) 名古屋支店 営業グループ 営業チーム
TEL:0120-010-515
(代)
【通話料無料】
(携帯電話・PHSからもご利用いただけます。)
「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください |
情報提供日・更新日
情報提供日 | 2024年6月2日 | 次回更新日 | 情報提供より8日以内に更新 |
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取引条件有効期限 | 2024年7月31日 |
73968492
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 (1000円未満は切り上げ。)
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- ※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
- ※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
- ※物件情報は、原則として情報提供日の2日前に最終確認した情報です。
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- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
- 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
- ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。