設備仕様
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夏も冬も快適。しかも省エネ。全館空調「エアロハス」
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家全体の基準温度に対して、±2段階の範囲で調整可能。
暑さ、寒さに対する個人の好みや、部屋の使用状況に合わせて、部屋ごとに、基準温度に対して±2段階（1段階≒1℃）の範囲で温度調整ができます。また不在時や就寝時はその時間帯をセーブ運転にすることで、高め/低めの省エネ運転も可能です。
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「地熱」の活用と、優れた断熱性で省エネ。
天井や外壁に加えて、基礎の内側まで断熱処理を施すことで、外気温の室温への影響を抑えるようにしています。さらに冷暖房や換気に、地熱の影響により年間を通して温度の変化が少ない床下の空気を活用。その結果、冷暖房負荷を低減し、省エネを実現しています。
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ヒートショックの原因となる部屋間の温度差を少なく。
全館空調なら、居室だけでなく洗面所に吹き出し口を設けることで、ヒートショックの原因となる部屋間の温度差を少なくすることができます。
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「HEPAフィルター」で、取り入れる空気も室内を循環する空気も浄化。
精密機器工場のクリーンルームなどでも使用され、0.3μmの微粒子を99.97％捕集するHEPAフィルターを採用。外気の汚れだけでなく、室内の空気中に漂う細かなホコリや花粉、ハウスダスト、浮遊菌にも対応します。
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吹き抜けや大空間も温度差を少なくできます。
全館空調の「エアロハス」は、天井高5.4mの吹き抜けでも床付近と天井付近の温度差はわずか1℃。同じ空間の中でも温度差が生じやすい吹き抜けや大きな部屋でも、快適に過ごすことができます。
※当社実験棟（HSハイグレード断熱仕様）のLDK吹き抜け部における測定結果より。プラン・部屋形状や生活条件などの違いにより温度分布は異なります。 |
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問合せ先：
TEL：0120-58-8746
構造の特徴
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「地震あんしん保証」 災害時も、災害後も、ずっと暮らせる安心を
地震の揺れによる全壊時の建て替えや、半壊時の補修をお約束。
「地震あんしん保証」で、安心が続く毎日を。 |
超高層ビルと同じ制震技術を採用
地震で一度は倒壊を免れたとしても、構造体
が損傷すると安心して住み続けることはでき ません。当社は、地震による倒壊を防ぐことは もちろん、ゆがみまで防ぐことにより建物の 損傷を抑えます。地震の後まで安心して暮ら し続けられる住まいをめざし、超高層ビル 建築に使用される制震技術を採用しました。 |
過酷な耐震実験で建物の強さを実証
実際の住宅を用い、過去の大地震を超える
エネルギー量の耐震実験※を実施。実験後の 検証では、一部にクロスの切れやタイルの ひび割れ、瓦の割れがあるものの、構造体の 交換が必要となるような大きな損傷はなく、 パナソニック ホームズの住まいの大地震への 強さを実証しました。 |
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きれいで長持ち。「光触媒タイル外壁」
酸化チタンを焼付処理。
美しい外観を長く保つ技術。 メンテナンスコストの軽減も可能。 |
太陽光と雨を利用して美しさをキープ「セルフクリーニング効果」
タイル外壁「キラテック」の表面に太陽の光が当たると、親水性と分解力が生まれ、そこに雨が降ると雨水が汚れの下に入り込み、汚れを浮かせて落ちやすくします。これが「キラテック」のセルフクリーニング効果。メンテナンスの手間も軽減できます。紫外線の弱い日陰でも反射した紫外線による効果があり、親水性物質をプラスすることで、太陽光があたらない夜間も水膜が汚れをガードします。
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PM2.5はもちろん、PM0.5も対策「ＨＥＰＡフィルター搭載」
取り入れられた外気はまず、ベース空間（床下）を通過。穏やかな流れの中、外気に浮遊する粉塵や埃などが沈下していきます。そうしてきれいになった空気は0.3μmの微粒子を99.97%捕集する「ＨＥＰＡフィルター」で、さらに浄化。2つの浄化ステップで、きれいな空気だけが給気され、住まいの空気環境を健やかに保ちます。
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問合せ先：
TEL：0120-58-8746
74772797
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
