設備仕様
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W-1 省エネ性能ラベル
本ラベルは特定の住戸の性能を示すものであり、すべての住戸の性能を示すものではありません。
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電動シャッター
1階リビングの窓に電動シャッターを設置。音が静かで夜や朝の開閉も気になりません。カーテンや窓を閉めたままでも、ボタン操作ひとつで開閉できます。
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システムキッチン
タッチレス水栓、ガス式食器洗浄乾燥機付きのシステムキッチン。キャビネット内部にもステンレスを使用しサビに強くキレイが長持ちします。収納もご覧の大容量！
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太陽光のメリットを「シェア」する時代「ゼロソーラーサービス」
【割安な電気料】太陽光で発電した電気には「再エネ賦課金」がかからない為、電気を割安な価格で購入できます。【停電時に電気が使える！】停電時に太陽光で発電した電気が無料で使えます。※非常用コンセントからの給電になります。【サービス期間後に無償譲渡】ご利用期間が終了後、太陽光発電システム一式が無償で譲渡されます。
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「壁外断熱工法」・世界最高水準の断熱材「ネオフォーム」
世界最高水準の断熱材「ネオマフォーム」を「壁外断熱工法」に採用。耐久性、耐火性に優れ、安全性や環境性能においても高い性能を発揮します。「壁外断熱工法」構造体の外側に断熱材を施工。柱や壁の中と室内の温度差が小さく壁の中で結露が発生する心配もほとんどありません。
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樹脂フレーム&Low-e複層ガラスの高い断熱性・高性能樹脂窓
【Low-e複層ガラス】ガラスとガラスの間にアルゴンガスを充填。空気に比べ30％熱伝導を抑えます。さらに2枚のガラスの間に特殊な金属膜をコーティング。「断熱タイプ」「遮熱タイプ」を方位によって使い分け、太陽熱や紫外線の影響から室内環境を守ります。【樹脂フレーム】アルミに比べ熱伝導率が1000分の１。室内外の温度差で生じる結露を大幅に軽減します。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-571702
構造の特徴
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サーラ住宅の長期保証＋長期点検システム「ロングライフ50」
【保証】末永く安心して暮らしていただくために、業界屈指の50年保証に50年点検をプラスしたアフターサービスをご用意しました。「構造躯体」「屋根防水」「外壁防水」「基礎」「防蟻」の5項目を対象に最長50年にわたって保証します。【点検】ご入居から50年間、12回の訪問点検と1回の自己診断による合計13回の無償点検を実施。さらに10年目、20年目、30年目、40年目には「耐久診断」(有償）を受けることができます。
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「長期優良住宅」耐震性や耐久性で厳しい基準をクリア
【耐震等級3(最高等級)】警察署や消防署など防災拠点と同等レベルの耐震性でご家族の安全を確保します。【ZEH基準】高い断熱性能により夏場・冬場も快適かつ省エネにお過ごしいただけます。【劣化対策等級3(最高等級)】75～90年にわたり大規模な改修工事を必要としなし耐久性能を誇ります。【維持管理対策等級3(最高等級)】メンテナンスの実施を前提とし、給排水管やガス管の設置を行っています。
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国が認める最高等級「耐震等級３」を全棟取得
サーラの建売住宅は「耐震等級３」を取得。警察署や消防署など防災拠点と同等レベルの国が認める最高等級。「震度6～7の地震で倒壊しない」(耐震等級1)のさらに1.5倍の耐震性能です。
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強度・剛性ともに大幅な向上を実現した「スーパーフレーム構法」
剛性に優れたHSS金物で構造接合部を強固に結合する「スーパーフレーム構法」を採用。木材の断面欠損を最小限に抑え、建物全体の強度も大幅にアップ。住宅の木造軸組み構法に比べて、接合部分の強度は最大2.8倍、せん断耐力と床剛性は1.5倍(当社比)に向上しています。
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メンテナンスのしやすさを考えた施工「維持管理対策等級3」
「配管の掃除口および点検口が設けられているなど、維持管理を容易にするための配慮が特に行き届いている」と認められた住宅に与えられる「維持管理対策等級３(最高等級)」を取得。メンテナンスの実施を前提とし、給排水管やガス管の設置を行っています。
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「快適・安全・低コスト」断熱等性能等級（ZEH基準）
ZEH(ゼッチ)とは使うエネルギーよりもつくるエネルギーが多い（または±ゼロになる）家のこと。断熱・省エネ・創エネによって「家計にやさしい」「環境にやさしい」「防災・減災」等のメリットが期待できます。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
