幼い孫にも資産を残せる効果的な生前贈与の仕方とは？

かわいい孫にも財産を分けてやりたいという人も多いだろう。しかし相続の優先順位は、配偶者や子ども、親、きょうだいの順になっているため、孫に相続させることは難しい。ただ相続の基本ルールを理解した上で、特定のルートを活用すれば迂回させる方法もある。今回はその方法を紹介したい。

そもそも、孫に相続させることはできるの？

根本的な話になるが、通常孫への相続は難しい。なぜなら相続権の順位は、配偶者は常に相続人となるが、その他の相続人の順位は、

1．子ども
2．親
3．兄弟姉妹

というように決まっているからだ。

【図1】相続の順位

孫に相続させる3つの方法とは

（1）代襲相続

相続権のある子が亡くなっている場合のみ、その子である「孫」が代わって相続することになる。この場合、孫が複数いる場合は「子」の分が「孫」に均等に分けられ、特定の「孫」に限定することはできない。

【図2】代襲相続のケース

（2）養子縁組

特定の孫に相続させたい場合は、養子縁組して自身の子とすることが確実な方法だ。この場合、ほかの子と同じ法定相続人となることができる。しかし養子縁組することの心情的な抵抗感や、養子縁組されていないほかの孫やその関係者から批判が出る場合もあるので注意したい

【図3】養子縁組のケース

（3）遺言による指定相続

遺言書は比較的自分の意思を反映し相続することができるが、法的な要件を満たした文章で行う必要があるので注意したい。遺言書の種類には自筆証書遺言、公正証書遺言、秘密証書遺言の3種がある。秘密証書遺言は難易度が高いので、一般的に前者２つについて、以下にまとめた。

【図4】自筆証書遺言と公正証書遺言の比較

非課税枠を利用した生前の贈与も有効だ

ほかにも暦年贈与といって、毎年最大110万円までの範囲であれば非課税で贈与することが可能だ。比較的少額の財産であれば、かわいい孫への贈与もできるので有効な方法だ。

それ以外にも、それぞれ有効期限付きではあるが、30歳未満の子や孫に対してであれば、最大1500万円までの教育資金についての特例の非課税枠や、結婚・子育て資金で最大1000万円まで、20歳以上の子や孫について住宅の取得費や増改築費についても、省エネや耐震性などの機能において優れている住宅であれば平成29年9月まで最大で1200万円まで非課税になるケースもある。（参考：国税庁ホームページ：https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4508.htm）

しかし全額を使い切らなければ、残額については贈与税を課税されるペナルティーがあるほか、それぞれ使途についての制限があり、なおかつ領収書の提出など所定の手続きを要するため、利用する場合には、税理士等に相談しながら慎重に検討したい。

かわいい孫に資産を残す方法をいくつか紹介したが、それなりの準備と手続きが必要だということを理解した上で、生前贈与を行っていただきたい。