団信に3大疾病とか7大疾病とか、ホントに必要？

住宅ローンを組む際には、通常、団体信用生命保険（以下、団信）に加入します。民間の金融機関で住宅ローンを組む場合は、団信に加入できることが融資の条件となっているところが多いので、半ば強制的に加入させられるものともいえるでしょう（ただし、【フラット35】の場合は任意加入しないことも可能）。とはいえ、団信は基本的には必ず入ったほうがいい保険です。年齢の若い人などで、同様の保障を団信よりも安い保険料で加入できる人はかまいませんが、一般的には団信のほうが保険料は安い傾向にあります。

団信加入の際には、すでに入っている保険の見直しを

団信は、住宅ローンの返済をしている人が、万一、死亡または高度障害状態になったときに、保険金がおりて住宅ローンが相殺されるので、残された家族にローンが残らないというありがたいもの。すでに何らかの生命保険に加入していた人は、この団信への加入と同時に保障の見直しを行うのも重要です。

たとえば、世帯主が死亡した場合の保障として、4000万円の死亡保障の生命保険に入っていた場合、住宅ローンを4000万円借りたときに入る団信は、ローン残高の減少とともに保障が徐々に少なくはなりますが、当初の段階では4000万円の死亡保障に別途加入するようなものだからです。

したがって、残された家族の生活費を冷静に見積もり、遺族年金などからの収入も考慮したうえで、すでに加入していた死亡保障の4000万円が多すぎると判断できるなら、解約をしたり、保障の減額をしたりして、保険料負担を軽減することが可能となります。

団信への加入で、万一のときには家が残り、ローンがなくなる。残される家族にとっては、住居費負担が固定資産税等の維持費のみとなるので、生活にかかるお金が多少なりとも軽くなるわけです。さらに、現在の保険料負担の軽減も実現できれば、家計にとってプラスになることは間違いありません。

保障をどこまで手厚くするかは、保険料負担も考えて決めよう

ただし、ここ十数年の民間金融機関等の団信の商品性を見ると、普通の死亡保障だけでなく、3大疾病（ガン、心筋梗塞、脳卒中）の保障を付加したものや、8疾病や11疾病、または、それ以外の失業時などの保障（補償）を付加した、手厚い保障（補償）を特約としてつけられる団信が増えてきました。

相談に来たお客さまから、「やはり、保障は手厚くしておくべきでしょうか？」といった質問を受ける機会がよくありますが、これは非常に難しい問題です。そのような手厚い保障が必要になる、つまり、そのような疾病や失業の状態になる確率と、その特約を付けるための保険料負担とを天秤にかけると、必ずしも保険料が安いとは言えません。したがって、個人的には積極的におすすめすることはありません。しかし、そのような状態になることがどうしても心配なのであれば、多少割高な保険料を支払ったとしても、加入しておいたほうが安心でしょう。

生命保険や損害保険（各種共済を含む）という商品は、乱暴な言い方をすると、確率論上は加入者にとって不利になる可能性のほうが高い商品です。しかし、その保険への加入によって安心して生活を送ることができるのであれば、けっして不要なものだともいえません。結局は、不安の解消によって得られる安心感と、保険料負担とのバランスをよく考えて加入を検討することが大切なのです。

この記事は、2022年3月17日現在の情報です

イラスト／杉崎アチャ