住宅ローンを組む際には、通常、団体信用生命保険（以下、団信）に加入します。民間の金融機関で住宅ローンを組む場合は、団信に加入できることが融資の条件となっているところが多いので、半ば強制的に加入させられるものともいえるでしょう（ただし、フラット35の場合は任意加入）。

とはいえ、団信は基本的には必ず入ったほうがいい保険です。
ローンの返済をしている人が、万一、死亡または高度障害状態になったときに、保険金が下りてローンが相殺されるので、残された家族にローンが残らないというありがたいものだからです。保険料も、一般の生命保険に比べて比較的安く設定されています。

すでに何らかの生命保険に加入していた人は、この団信への加入と同時に保障の見直しを行うのも重要です。たとえば、世帯主が死亡した場合の保障として、3000万円の死亡保障の生命保険に入っていた場合、住宅ローンを3000万円借りたときに入る団信は、ローン残高の減少とともに保障が徐々に少なくはなりますが、当初の段階では3000万円の死亡保障に別途加入するようなものだからです。

したがって、残された家族の生活費を冷静に見積もり、遺族年金などからの収入も考慮したうえで、すでに加入していた死亡保障の3000万円が多すぎると判断できるなら、解約をしたり、保障の減額をしたりして、保険料負担を軽減することが可能となります。

団信への加入で、万一のときには家が残り、ローンがなくなる。残される家族にとっては、住居費負担が固定資産税等の維持費のみとなるので、生活にかかるお金が多少なりとも軽くなるわけです。さらに、現在の保険料負担の軽減も実現できれば、家計にとってプラスになることは間違いありません。

ただし、最近の民間金融機関等の団信の商品性を見ると、普通の死亡保障だけでなく、３大疾病（ガン、心筋梗塞、脳卒中）の保障を付加したものや、７大疾病や９大疾病、または、それ以外の失業時などの保障（補償）を付加した、手厚い保障（補償）を特約としてつけられる団信が増えています。

よく、「それらの手厚い保障の特約をつけるべきでしょうか？」といった質問を受ける機会がありますが、これは非常に難しい問題です。そのような手厚い保障が必要になる、つまり、そのような疾病や失業の状態になる確率と、その特約をつけるための保険料負担とを天秤にかけると、けっして安い保険料にはなっていないと思われるので、個人的には積極的におすすめすることはありませんが、やはり、そのような状態になることがどうしても心配なのであれば、多少割高な保険料を支払ったとしても、加入しておいたほうが安心できるかもしれません。

保険という商品は、基本的にすべて確率論で考えれば、加入者にとって不利になる可能性のほうが高い商品です。しかし、その保険への加入によって安心して生活を送ることができるのであれば、けっして不要なものだともいえません。結局は、不安の解消によって得られる安心感と、保険料負担とのバランスよく考えて加入を検討することが大切でしょう。