許容応力度計算

許容応力度計算とは、建築設計時に建物の安全性を確認する簡易な構造計算方法で、3階建ての一戸建て住宅などに義務付けられている。

許容応力度計算の応力とは、建物にかかる荷重（建物や人、家具等の重さ）や外力（地震や積雪、風圧等の力）によって各部材に生じる「圧縮・せん断・曲折等の力」のこと。許容応力度は簡単にいうと、部材の各部が応力による損傷を受けない限界の力のことで、建築基準法では、柱・梁・屋根・壁などの構造耐力上主要な部分ごとに、応力度が許容応力度を超えないことを確かめることとしている。

建築基準法では、許容応力度計算が必要な住宅用の建物について、次のように規定している（※）。

（１）高さ16ｍ以下で「3階建て」または「延べ面積300m²超」の木造建築物
（２）「2階建て以上」または「延べ面積200m²超」の木造以外の建築物

上記より規模の大きい建物は、許容応力度計算より幅広い範囲の応力計算が必要な「許容応力度等計算」や「保有水平耐力計算」など、より高度な構造計算が必要となる。
4階建て以上または高さ16ｍを超える木造建築物・4階建て以上の鉄骨造の建築物・高さ20ｍを超える鉄骨鉄筋コンクリート造等の建築物などが、高度な構造計算の対象となる。

一方、「2階建て以下かつ延べ面積300m²以下」の木造一戸建てなど、より小規模な建築物は、法令で規定された部材や仕様で建築することが義務付けられている（平屋かつ延べ面積200m²以下は除く）。

※2025年4月の改正建築基準法施行以降の基準