住宅購入費、教育費、老後の準備。出費が重なる人の注意ポイントは?

公開日 2022年04月04日
ヒッシーのマネー騎士(ナイト)
住宅購入費、教育費、老後の準備。出費が重なる人の注意ポイントは?

長い人生のなかでは、いくつかの大きな資金が必要となります。「人生の3大資金」や「人生の3大出費」と呼ばれるもので、「住宅資金」「教育資金」「老後資金」のことを指しています。最近は、晩婚化の影響もあり、この資金を準備するための期間が重なってしまう傾向に。そこで、結婚後、どのような流れで資金が必要になるのか、準備期間が重なりそうな場合の対応策はあるのかを解説しましょう。

人生の3大資金の準備期間がすべて重なる人が増加中?

昔は、
・20代   結婚
・30歳前後 住宅取得
・30代   子育て、住宅ローン返済
・40代   子どもの教育費負担増
・50歳前後 子どもたちが社会人に
・50代   老後に向けた準備期間
・60歳   退職
・60代前半 年金受給開始

といった流れで、
人生の3大資金である「住宅資金」、「教育資金」、「老後資金」を、住宅資金(頭金準備)が終わったら教育資金準備、教育資金が終わったら老後資金準備といったように、順番に準備していくことが、比較的多くの人にとって可能だったように思います。

それが、下のグラフにあるように、ジリジリと平均初婚年齢が上昇し、つまり、晩婚化が進み、昔と現在とでは状況が変わってきていると思われます。

仮に、結婚が30代後半の場合だと、
・30代後半 結婚
・40歳前後 住宅取得
・40代   子育て、住宅ローン返済
・50代   子どもの教育費負担増、老後に向けた準備
・60歳前後 子どもたちが社会人に
・60~65歳 退職
・65歳   年金受給開始

といったように、
人生の3大資金の準備の多くを、同時進行で行う必要性が高まります。

20代のころから、それを見越して資金準備をしてきた人なら大丈夫かもしれませんが、準備をしてこないで30代半ば以降に結婚する人は、住宅、教育、老後のトリプルパンチが一気にやってくる可能性もあるので注意が必要です。

平均初婚年齢のグラフ
出所:厚生労働省「人口動態調査(2020年)」(図作成/筆者)

トリプルパンチが来そうな人はどうする?

住宅、教育、老後の資金準備の期間が重なりそうな人は、とにかく早いうちから準備を始めることが重要です。まだ独身の人は、住宅資金や教育資金についてリアルにイメージするのは難しいと思いますので、とにかく老後資金の準備を始めましょう。

独身であれば、多少なりともリスクを取っても大丈夫なはずです。コツコツ貯金していくというよりも、iDeCoやNISAはフル活用し、代表的な4つの資産(国内債券、国内株式、外国債券、外国株式)にバランスよく分散し、長期的な視点で積み立て投資をしていきましょう。iDeCoは60歳まで引き出すことができませんが、NISAであれば、住宅資金や教育資金などに使うことが可能です。

そして、30代半ば以降に結婚した人で、これから住宅取得を考えるという人は、とにかく慎重に資金計画を立てるようにしましょう。

例えば、40歳で住宅ローンを組むなら、返済期間は20年以内にすべきです。最近では、65歳まで働けるのが普通になってきましたが、それでも60歳以降は給与が激減する人も多くいます。60歳までに住宅ローンを完済できる返済計画のほうが安全ですし、同時進行しなければならない老後資金の準備のためにも有効です。

もし、20年以内の返済期間だと希望する物件が買えないとするなら、それは、希望する物件価格が高すぎるからです。住宅取得をする地域や物件の規模を限定せず、郊外も含めて視野を広く探すとよいでしょう。

また、住宅取得を考える際は、老後の住まいのことも念頭に置くべきです。取得した住宅を終の棲家として一生涯住み続けるのか、それとも住み替える可能性があるのか。一生住むなら価値の下落を考える必要がありませんが、住み替える可能性があるなら、売却や貸し出すことを考慮し、価値の下がりにくい物件にしたほうがよいでしょう。価値の下がりにくい物件とは、立地条件のいい、築浅の中古物件などが該当します。

もちろん、住宅資金、教育資金、老後資金のトリプルパンチが来そうな人は、あえて住宅取得をしないというのも1つの選択肢ではあります。賃貸住宅の大きなメリットは、状況に応じて住まいを替えていける点でしょう。

収入に応じて住まいを替えることもできます。子どもが育ってきたら、少し大きな家に引越す。子どもが巣立ったら、夫婦2人で住む小さな家に引越すなど。家賃負担が老後も続くというデメリットはありますが、家賃負担を軽く抑えられるなら、「購入」よりも「賃貸」のほうがトータルの費用を安くできる可能性もあります。

一生涯で得られる収入や資産を何にどれだけ割り振るか

大きな出費が発生する時期が重なるか重ならないかという違いはありますが、結局のところ、一生涯で得られる収入や資産を、何にどれだけ割り振るかを考えることが重要でしょう。

仮に、一生涯で得られる収入(給与収入や年金収入)と得られる資産(親からの遺産など)が、合計で3億円だったとして、その3億円をどう割り振るかという話です。住宅にお金をかけ過ぎれば、教育や老後にシワ寄せがいきますし、教育にお金をかけ過ぎれば、住宅や老後にシワ寄せがいきます。

30代後半や40代になっている人ほど、20代のころに比べて現役として働ける残りの時間が短くなってきています。全体のバランスを考えて、老後にシワ寄せがいかないように、慎重に計画を立てていくことが重要です。住宅取得をするのかしないのか、教育や老後のことも含めて夫婦でじっくりと話し合って、慎重に決めるべきでしょう。

まとめ

晩婚化の影響で、「住宅資金」「教育資金」「老後資金」の人生3大資金を準備する期間が重なる傾向にある

住宅、教育、老後の資金準備の期間が重なりそうな人は、早いうちから準備を始めることが大切

独身の人はiDeCoやNISAを活用するなど、老後資金の準備を始めよう

一生涯で得られる収入や資産の割り振りバランスを考え、老後にシワ寄せがいかないように、慎重に計画を立てていくことが重要

イラスト/杉崎アチャ

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