頭金を貯めるのに、投資信託を始めるのってアリ? 注意ポイントは?

結論から言いますと、頭金を貯めるのに投資信託を使うのも「アリ」です!
こんなことを書くと、多くのファイナンシャル・プランナー(FP)や住宅ローンアドバイザーなどの専門家に「何を言っているんだ!マイホームの頭金準備にリスク商品をすすめるな!」と怒られそうですが、私は、以下の3つのポイントをきちんと守れるのであれば、頭金準備のために投資信託を使っても何も問題はないと思っています。

投資信託を始めるなら知っておきたい3つのポイント

ポイント1:売買のタイミングに賭けようと思わないこと

投資信託とは、投資家から集めたお金を専門家が大きな金額にまとめて債券や株式などさまざまな資産に分散投資をする金融商品です。株式で運用されている投資信託(ファンド)などで、「安値で買って、高値で売る」といったようなタイミングを計ろうとするのは、やめておいたほうがよいでしょう。チャンスに賭けるような投機的なスタンスで投資信託を利用しても、必ずしもうまくいくものではないからです。

仮にうまくいったとしても「たまたま」でしょうし、「たまたま」うまくいっただけなのに、「自分は投資が上手い!」などと勘違いしてしまうと、いつか必ず痛い目に遭う日がやってくることでしょう。

ポイント2:1つの資産への集中投資はしないこと

例えば、国内株式で運用しているファンドだけを買うとか、外国債券で運用しているファンドだけを買うとか、投資対象を1つの資産に限定した「集中投資」をするのは避けましょう。

一般的な投資信託の投資対象は、代表的な4つの資産と言われる国内債券、国内株式、外国債券、外国株式があります。さらに、国内不動産や外国不動産、コモディティ(商品=穀物、貴金属、エネルギーなど)を投資対象とする投資信託もあります。

一般に販売されている投資信託は、それらの1つ1つの資産を投資対象とするファンドもあれば、複数の資産を組み合わせて運用しているファンド(バランス型とか資産複合型と呼ばれます)もあります。なので、1つの資産で運用しているファンドを買うなら、異なる資産で運用しているファンドを同時に何本も買うべきですし、そうしないならバランス型や資産複合型で幅広く複数の資産に分散しているファンドを選ぶべきでしょう。複数の資産に幅広く分散しておくことで、全体の値動きを小さく抑えることが期待できるからです。

ポイント3:ある程度の評価額の増減は気にしないこと

資産形成をしていくための無難な投資信託の買い方としては、最低でも代表的な4つの資産(できれば、それよりも多くの資産)に分散しながら、毎月の積み立てで買っていくべきでしょう。そうすれば、よほど株式の割合を多くしない限り、資産全体の評価額の増減は、大きく動く年でも1年間で10~20%程度になるはずです。

※以下のグラフ1は、代表的な4つの資産の指標(年金積立金管理運用独立行政法人が使用しているベンチマーク)に均等に分散投資をした場合の年度ごとの騰落率です。

<グラフ1>4資産均等収益率
グラフは年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)のデータをもとに筆者作成

2008年のように1年間で20%以上も減ってしまうとショックに思うかもしれませんが、そのような多少の増減を繰り返しながら、右肩上がりで推移して行っていることが以下の<グラフ2>を見ると分かるかと思います。このグラフは1989年度末に100万円のお金を4つの資産に均等に分散投資して、そのまま放っておいた場合の資産評価額の推移です。

<グラフ2>
グラフは年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)のデータをもとに筆者作成

もちろん、今後20年、30年も同じようになるかどうかは分かりませんが、世間一般では「失われた20年」とか「失われた30年」と呼ばれた期間でさえ、さまざまな資産に分散して保有しておくと、それなりの運用ができていることが分かるのです。

つまり、マイホームの頭金のためだけでなく、教育資金や老後資金など、さまざまな資金の準備のためにも、投資信託を利用した分散投資の実践も検討しておくべきでしょう。「iDeCo」や「つみたてNISA」などの税制優遇措置の大きな制度もきちんと利用し、資金が必要になったときに一部分を売却して工面するようなスタンスでも大きな問題はないと思います。

どの金融商品や制度を使うかは利用する時期に引き出せるかがポイント

iDeCoは原則60歳過ぎないと引き出すことができないので、マイホームの頭金や教育資金の積み立てには不向きですが、つみたてNISAなら利用できます。年間40万円までという制限がありますので、それを超える部分は金融機関ごとの投資信託積立などの制度を上手に使いましょう。

例えば、将来の教育資金や老後資金などの準備も含めて毎月8万円(年間96万円)の積み立てを行いつつ、年間100万円程度のボーナスからの貯蓄もできるなら、年間200万円の積み立てが可能です。3年間で合計600万円貯めて、そのうち400万円を頭金にするなどの計画も可能でしょう。

当然ながら、その3年の間のマーケット状況によっては、総額が600万円ではなく、550万円になっていたり、650万円になっていたりする可能性はあります。それでも、その後の積み立てを続けながら総額のうちの400万円分を売却して頭金に充てるということも可能です。

とにかく資産形成は、早く始めることが重要です。1日も早く、1000円でも多く積み立てる。もちろん、財形貯蓄や積立定期預金でもかまいませんが、iDeCoやNISAを使っていない人は、まずは口座開設から始めてはいかがでしょうか。「善は急げ」です!

※なお、iDeCoは、勤務先でのDC(企業型確定拠出年金)の利用状況や規約などによって利用できない場合があります。勤務先にご確認ください

イラスト/杉崎アチャ

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公開日 2019年08月30日
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