リフォームローンとは？　リフォームローンの金利や種類、選び方、控除のポイントまですべて紹介！

マイホームの老朽化や、家族構成・ライフスタイルの変化にともなって、リフォームを検討する人も多いでしょう。しかし、リフォーム内容によっては多くの資金が必要で、自己資金だけでは足りないことも。そんなときに選択肢のひとつとして検討したいのがリフォームローンです。今回は、リフォームローンがどのような商品で、どこでどのように申し込めばいいのかなど、リフォームローンについて詳しくご紹介します。

リフォームローンとは？　どこで申し込むの？

マイホームの増改築や修理、バスやキッチンの設備機器交換など、リフォームの際に利用できるのが「リフォームローン」です。マイホームの新築工事には利用できません。

リフォームの費用は工事の内容によって異なり、大がかりな工事となると数百万円、時には1000万円を超える費用がかかるケースもあります。そのため、希望のプランを実現するためには、リフォームローンを上手に活用することも必要です。

リフォームローンと住宅ローンの違い

住宅ローンを利用してリフォームをすることもできますが、リフォームローンと住宅ローンにはさまざまな違いがあります。

以上のことを踏まえると、借入期間が短く、また、借入金額が少ないほど、リフォームローンを利用するメリットが大きくなります。

リフォームローンはどこで取り扱っているの？　どこに申し込めばいいの？

リフォームローンは銀行や信用金庫、JA、ネットバンキング、信販系など企業と提携したリフォームクレジットローンなど、さまざまな金融機関で取り扱っています。ホームページ等で金利や諸費用など、融資の条件を比較してみましょう。

また、多くの金融機関が、取引の内容に応じた優遇金利を用意しています。次の項目に当てはまる場合は、取引のある金融機関にリフォームローンの優遇金利のあるなしを忘れずに確認しておきましょう。
・すでに住宅ローンを利用している
・給料振り込みをしている
・公共料金を口座振替で支払っている人など

リフォームローンには「有担保」と「無担保」がある

リフォームローンには、リフォームするマイホームを担保に入れる「有担保タイプ」と、担保がいらない「無担保タイプ」があり、それぞれ次のような特徴があります。

有担保タイプは、住宅ローンのように「借入限度額が大きい」「借入期間が長い」「金利が住宅ローン並みに低い」といった特徴があります。多くの借り入れが必要な人は有担保タイプを、借り入れが少ない方は無担保タイプを、リフォーム計画に合わせて選ぶといいでしょう。なお、有担保タイプのリフォームローンを提供していない金融機関では、「リフォームにも使える住宅ローン」として提供しているケースがあります。借り入れが多い人は、住宅ローンでリフォーム資金を借りられるのかもチェックしておきましょう。

リフォームローンには「変動金利タイプ」と「固定金利タイプ」がある

リフォームローンの金利は、市場金利にあわせて金利が変動する「変動金利タイプ」と、契約時の金利が返済終了まで変わらない「固定金利タイプ」に大きく分けられます。どちらのタイプを選べばいいのかは一概には言えません。それぞれの特徴をよく理解して、自分の返済プランにあったタイプを選ぶといいでしょう。

なお、返済期間が長めのリフォームローンの場合、契約当初の数年間が固定金利で、その後は変動金利となる「固定金利期間選択タイプ」が用意されていることがあります。返済総額や返済プランを比較したうえで、選択肢に加えるといいでしょう。

リフォームローンの主な返済方法には「元利均等返済」と「元金均等返済」がある

リフォームローンの返済方法には、「元利均等返済」と「元金均等返済」の2種類があります。

元金均等返済は返済総額を抑えられるためお得に感じますが、返済のしやすさでは元利均等返済のほうが勝っています。返済方法を選ぶ場合には、完済までの返済総額と月々の返済額をシミュレーションしてもらい、ムリなく返済を続けられる方法を選ぶといいでしょう。

【フラット35】一体型はリフォームにも使える。「中古住宅購入＋リフォーム」のローンも

中古住宅や中古マンションを購入してリフォームをする人のために、マイホームの購入費用とリフォーム費用をまとめて借りられるローンも用意されています。

住宅ローンとリフォームローンを別々に申し込むと、2つのローンを返済しなければなりませんが、ローンを1つにまとめると返済計画を立てやすくなります。さらに、リフォームローンより金利が安くなるというメリットもあるため、選択肢に入れておきたいところです。

また、【フラット35】にも、リフォーム費用をまとめて借りられるプランがあります。あわせて検討するといいかもしれません。

【フラット35】リフォーム一体型

中古住宅を購入してリフォームする場合に利用できるのが「【フラット35（リフォーム一体型）】」です。住宅金融支援機構が定める【フラット35】の技術基準を満たさないため、【フラット35】が利用できない中古住宅でも、リフォーム工事で基準を満たせば【フラット35】が使えるようになります。

【フラット35】リノベ

中古住宅を購入し、性能向上リフォーム（省エネ性や耐震性など、住宅の性能を一定以上向上させるリフォーム工事）などを行う場合に、借入金利を一定期間引き下げる制度です。住宅事業者から、性能向上リフォームが行われた中古住宅を購入する場合にも利用できます。2021年3月31日までの申込受付分に適用され、予算金額に達すると受付が終了します。

【フラット35】S　リフォーム一体型

省エネ性、耐震性など質の高い住宅を取得する場合に、【フラット35】の借入金利を一定期間引き下げる制度が【フラット35】Sで、中古住宅を購入して性能向上リフォームなどを行う場合にも利用できます。2020年12月末までの申込受付分に適用され、予算金額に達すると受付が終了します。

（画像／PIXTA）

リフォームローンを利用した減税、受けられる控除は？

リフォームをした場合には、条件によって減税になるケースがあります。主な制度について、いくつかご紹介します。

住宅特定改修特別税額控除

一定の条件のもと省エネ改修工事をした場合には、リフォーム費用の一定額が減税されます。

住宅耐震改修特別控除

一定の条件のもと住宅耐震改修工事をした場合には、リフォーム費用の一定額が減税されます。

特定増改築等住宅借入金等特別控除

返済期間5年以上のリフォームローンなどを利用して、バリアフリーや省エネ工事など一定要件を満たすリフォームをした場合に減税されます。

住宅借入金等特別控除

返済期間10年以上の住宅ローンなどを利用し、一定のリフォームを行った場合に減税されます。

詳しくは、SUUMO「リフォーム減税」にてご紹介 しています。

（画像／PIXTA）

リフォームローンにはたくさんの商品があり、多くの金融機関からさまざまな商品が提供されています。ご自身のリフォーム計画に合わせて、ふさわしいプランを探してみましょう。